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「#電池」の検索結果

MIRAI-LABO株式会社とENEOSイノベーションパートナーズ合同会社との資本提携について

2020年10月26日 MIRAI-LABO株式会社とENEOSイノベーションパートナーズ合同会社との資本提携についてMIRAI-LABOとENEOSは、MaaS領域での場所を選ばない自律型エネルギーサービスインフラ事業の拡大など、広範囲にわたりENEOSと協業してまいります。 ICT(情報通信技術)の活用で移動に関する総合サービスを提供...

超高速パルス波形制御対応のファイバレーザを開発【古河電気工業】

2020年10月22日 超高速パルス波形制御対応のファイバレーザを開発〜高速・低熱影響な切断技術で、リチウムイオン電池の製造工程の生産性向上に貢献〜 ・最大250kHzのパルス波形制御が可能な超高速変調対応レーザを開発 ・超高速変調対応レーザを用いて、金属箔の高速・低熱影響切断を実現 ・リチウムイオン電池(LiB...

リチウムイオン電池のセパレーター用セラミック耐熱層用バインダー PNVA® 「GE191シリーズ」の展開を本格化【昭和電工】

2020年10月16日  昭和電工株式会社(社長:森川 宏平)は、リチウムイオン電池(以下、LIB)のセパレーターのセラミック耐熱層用バインダー用に最適化したポリ-N-ビニルアセトアミド(以下、PNVAⓇ)「GE191シリーズ」の展開を本格化いたします。 当社が世界で唯一工業化に成功したN-ビニルアセトアミドを重合した水...

リチウムイオン電池用電解質イオネル(LiFSI)の設備増強について【日本触媒】

2020年10月1日  株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:五嶋祐治朗、以下「日本触媒」)は、リチウムイオン電池用の新規電解質「イオネル~リチウムビス(フルオロスルホニル)イミド〈LiFSI〉」の増大する需要に対して、既存設備の年間生産能力300トンでは不足するため、独自プロセスによる新規製造...

二次電池用正極材(ニッケル酸リチウム)増産および電池研究所の拡張について【住友金属鉱山】

2020年9月30日  住友金属鉱山株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:野崎明)は、自動車の電動化が進展することに伴う車載用二次電池の需要拡大に対応するために、二次電池用正極材であるニッケル酸リチウムの増産を行うとともに、次世代電池材料の開発強化のため研究所の拡張を実施することといたしました。...

業務仕様の蓄電機「LiB-AID E500 for Work」を発売【本田技研工業】

2020年10月5日  Hondaは、電気設備の点検業務等のさまざまな業務での使用に最適な仕様を施した業務用蓄電機「LiB-AID(リベイド) E500 for Work」を10月6日(火)に日本全国のHondaパワープロダクツ取扱店より発売します。 業務用蓄電機「LiB-AID E500 for Work」  LiB-AID E500 for Workは、ハンディータイプ...

未来のモビリティに必要となる燃料電池を提言【ボッシュ】

2020年9月10日 未来のモビリティに必要となる燃料電池を提言長期的にクライメートニュートラルを達成するパワートレイン シュトゥットガルト(ドイツ) – eモビリティへの移行がますます加速しています。これは交通に伴うCO2排出量の削減につながる重要な要素となります。しかし、積載重量40トンの大型トラックを、...

全樹脂電池を川崎重工の自律型無人潜水機に搭載して実証試験を開始【APB】

2020年7月20日 APB株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役:堀江英明、以下「APB」)は、次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」を、川崎重工業株式会社(本社:東京都港区・兵庫県神戸市/代表取締役社長執行役員:橋本康彦、以下「川崎重工」)の開発する自律型無人潜水機(Autonomous Underwater Vehicle...

CATLとHonda、新エネルギー⾞⽤バッテリーに関する包括的戦略アライアンス契約を締結【本田技研工業】

2020年7月10日 <本協業におけるポイント> ・新エネルギー⾞⽤バッテリーの共同開発、及び将来基礎技術の共同研究 ・CATL からHonda への新エネルギー⾞⽤バッテリー安定供給 ・将来を⾒据えたバッテリーリサイクルとリユーススキーム構築に向けた協議開始 ・Honda がCATL の第三者割当増資の引き受けを⾏い株式...

次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB、豊田通商からの資金調達を実施【APB】

2020年6月30日 次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役:堀江英明、以下「APB」)は、豊田通商株式会社(本社:愛知県名古屋市/取締役社長:貸谷伊知郎、以下「豊田通商」)を引受先とする第三者割当増資により、追加の資金調達を実施いたします。 ...