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「#電池」の検索結果
リチウムイオンに代わる未来の電池 新開発「マグネシウム合金二次電池負極用新合金」開発者向けに負極材サンプルの試験提供を開始【日本金属】
2020年12月15日 日本金属株式会社(本社:東京都港区、取締役社長:下川康志、証券コード:5491)は、2021年1月(予定)、新開発した「マグネシウム合金二次電池負極用新合金」のサンプルを、企業や研究機関の開発者向けに試験提供することをお知らせします。 マグネシウム二次電池は、現在普及しているリチウムイオ...
産業用リチウムイオン電池モジュール「LIM30HLシリーズ」を販売開始【GSユアサ】
2020年12月7日 株式会社 GSユアサ(社長:村尾 修、本社:京都市南区。以下、GSユアサ)は、産業用リチウムイオン電池モジュール「LIM30HLシリーズ」の販売を開始しました。 このたび発売した「LIM30HLシリーズ」は、従来の「LIM25Hシリーズ」と同寸法でありながら、定格容量の増加を実現し、内部抵抗を低...
実用的なリチウム空気電池の サイクル寿命を決定する主要因を特定
2020年12月2日 実用的なリチウム空気電池の サイクル寿命を決定する主要因を特定~電解液量と面積容量とのバランスが鍵 リチウム空気電池の早期実用化に期待~ 概要 1.NIMSは、ソフトバンクと共同で、エネルギー密度の高いリチウム空気電池※1のサイクル寿命が、電解液量と 面積容量※2の比に支配されていることを...
リチウムイオン電池の性能劣化や余寿命を瞬時に評価する電池劣化高速診断手法を開発【日立ハイテク】
2020年11月20日 株式会社日立ハイテク(取締役社長:宮﨑 正啓/以下、日立ハイテク)は、このたび使用中および使用済みのリチウムイオン電池の性能劣化や余寿命を瞬時に評価する電池劣化高速診断手法(以下、本評価手法)を開発しました。本評価手法を軸に、日立ハイテクはリチウムイオン電池の残価分析や管理に関わ...
リチウムイオン二次電池用無孔セパレータを創出【東レ】
2020年11月19日 リチウムイオン二次電池用無孔セパレータを創出-金属リチウム負極電池の安全化で電池容量の大幅向上に貢献- 東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、この度、リチウムイオン二次電池(LiB)用無孔セパレータの創出に成功しました。当社は本セパレータをウェアラブルデ...
ホリバMIRA社、車載用バッテリー向け安全性試験施設を開設【堀場製作所】
2020年11月2日 ゼロエミッション社会の実現に貢献 当社の英国子会社であるホリバMIRA社は、幅広い温度下での振動試験等の複合環境評価を可能とする大型バッテリー向け安全性試験施設を10月に開設しました。 同社が保有するQuatro Business Park (Unit 1, Paycocke Road,BASILDON, SS14 3GH, United Kingdom)にあ...
MIRAI-LABO株式会社とENEOSイノベーションパートナーズ合同会社との資本提携について
2020年10月26日 MIRAI-LABO株式会社とENEOSイノベーションパートナーズ合同会社との資本提携についてMIRAI-LABOとENEOSは、MaaS領域での場所を選ばない自律型エネルギーサービスインフラ事業の拡大など、広範囲にわたりENEOSと協業してまいります。 ICT(情報通信技術)の活用で移動に関する総合サービスを提供...
超高速パルス波形制御対応のファイバレーザを開発【古河電気工業】
2020年10月22日 超高速パルス波形制御対応のファイバレーザを開発〜高速・低熱影響な切断技術で、リチウムイオン電池の製造工程の生産性向上に貢献〜 ・最大250kHzのパルス波形制御が可能な超高速変調対応レーザを開発 ・超高速変調対応レーザを用いて、金属箔の高速・低熱影響切断を実現 ・リチウムイオン電池(LiB...
リチウムイオン電池のセパレーター用セラミック耐熱層用バインダー PNVA® 「GE191シリーズ」の展開を本格化【昭和電工】
2020年10月16日 昭和電工株式会社(社長:森川 宏平)は、リチウムイオン電池(以下、LIB)のセパレーターのセラミック耐熱層用バインダー用に最適化したポリ-N-ビニルアセトアミド(以下、PNVAⓇ)「GE191シリーズ」の展開を本格化いたします。 当社が世界で唯一工業化に成功したN-ビニルアセトアミドを重合した水...
リチウムイオン電池用電解質イオネル(LiFSI)の設備増強について【日本触媒】
2020年10月1日 株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:五嶋祐治朗、以下「日本触媒」)は、リチウムイオン電池用の新規電解質「イオネル~リチウムビス(フルオロスルホニル)イミド〈LiFSI〉」の増大する需要に対して、既存設備の年間生産能力300トンでは不足するため、独自プロセスによる新規製造...