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「#インフラ」の検索結果

グリーン電力証書活用によりカーボンフリーの充電環境を実現 EV・PHV用普通充電器437台を計10施設に【NEC】

2015年7月29日 三菱地所グループ施設でEV・PHV用充電器導入グリーン電力証書活用によりカーボンフリーの充電環境を実現NEC開発のEV・PHV用普通充電器437台を計10施設に 三菱地所㈱(以下「三菱地所」)と日本電気㈱(以下「NEC」)は、NECが開発した電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド自動車(PHV)用普通充電...

社会インフラ向け「三菱インフラモニタリングシステム」を開発【三菱電機】

2015年7月21日 走行しながら道路や鉄道の変化状況を高精度に三次元計測し解析社会インフラ向け「三菱インフラモニタリングシステム」を開発 三菱電機㈱は、道路や鉄道などの社会インフラの変化状況を車両で走行しながら、高精度に三次元計測し解析できる「三菱インフラモニタリングシステム(MMSDTM)」を開発しました...

「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」の実証事業開始【トヨタメディアサービス/豊田自動織機/日本ユニシス】

2015年7月15日 トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシス、「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」の実証事業開始— EV/PHV充電器、利便性向上のための情報提供によるCO2排出量削減効果を検証 — トヨタメディアサービス㈱(本社:愛知県名古屋市、社長:友山 茂樹、以下トヨタメディアサービス)、㈱豊田自...

IoTに対応した半導体ひずみセンサーの量産を開始【日立製作所】

2015年7月3日 IoTに対応した半導体ひずみセンサーの量産を開始車載技術を電力、産業・インフラなどの幅広い分野に展開 ㈱日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭/以下、日立)と日立オートモティブシステムズ㈱(取締役社長兼COO:関 秀明/以下、日立オートモティブシステムズ)は、センサー素子と制御回路を1チッ...

ジョイフル本田に5店舗計100台のEV・PHV用充電インフラを設置【NEC】

2015年7月2日 NECグループ、ジョイフル本田に5店舗計100台のEV・PHV用充電インフラを設置~ 買い物中の充電を可能とし、お客様の利便性を向上 ~   日本電気㈱(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長:遠藤信博、以下 NEC)とNECキャピタルソリューション㈱(本社:東京都港区、代表取締役社長:安中正...

自動車メーカー3社、水素ステーションの整備促進に向けた支援内容を決定【トヨタ自動車/日産自動車/本田技研工業】

2015年7月1日 トヨタ自動車㈱(本社 : 愛知県豊田市、社長 : 豊田章男)、日産自動車㈱(本社 : 神奈川県横浜市、社長 : カルロス ゴーン)、本田技研工業㈱(本社 : 東京都港区、社長 : 八郷隆弘)の自動車メーカー3社は、このたびインフラ事業者に対する運営費の支援内容に加え、インフラ事業者と共同でお客様...

南アフリカで電気自動車充電インフラを拡充【日産自動車】

2015年5月25日 日産自動車とBMW 、南アフリカで電気自動車充電インフラを拡充 本件は、南アフリカ現地時間5月25日(月)10時(日本時間:同日17時)に、南アフリカ日産及びBMW SAが発表したプレスリリースの参考和訳です。 ● 日産とBMWは覚書を締結● パートナーシップにより両社の知見を共有し、電気自動車充電網を共...

国内商用初、都市ガス改質のオンサイト方式水素ステーション「北大阪水素ステーション」の開所について【大阪ガス】

2015年4月21日 大阪ガス㈱(社長:本荘武宏、以下「大阪ガス」)は、商用では国内初となる都市ガスを改質して水素を作るオンサイト方式*1の水素ステーション「北大阪水素ステーション」(以下「北大阪ステーション」)を開所します。水素販売価格は「1,100円/kg(消費税抜き)」とすることに決定しました。 北大阪ス...

当社初の商用水素ステーション「日進水素ステーション」の竣工について【東邦ガス】

2015年4月20日 東邦ガス㈱(社長:安井 香一)が、昨年5月から日進エコ・ステーション(愛知県日進市)内で建設を進めていた「日進水素ステーション」(以下、当ステーション)がこのたび竣工しました。2015年5月中旬から運用を開始します。 当社はこれまで、実証用として3カ所(当社技術研究所、セントレア、とよたエ...

「上鳥羽水素ステーション(仮称)」の設置について【大阪ガス】

2015年4月13日 京都市内で初となる水素ステーションの設置が決定しましたので, 下記のとおりお知らせします。   1 設置に至る経過 京都市では, 国が進める水素社会の実現に向け, COP3開催都市, 環境先進都市としての役割を果たすため, 平成27年度から燃料電池自動車(以...