「#電池」の検索結果

大規模蓄電システムがアムステルダムのヨハン・クライフ・アレナで稼働開始【日産自動車】

2018年8月3日 欧州日産は、「日産リーフ」の内蔵蓄電池を利用した欧州で最大規模の蓄電システムが、オランダのヨハン・クライフ・アレナ スタジアムで稼働を開始しました。なお、稼働初日にはアムステルダム市会議員であるウド・コック氏により竣工式が執り行われました。 同蓄電システムは、Amsterdam Climate and ...

ヨシムラとテクニカルスポンサー契約を締結【エリーパワー】

2018年7月23日 ヨシムラとテクニカルスポンサー契約を締結鈴鹿8耐「ヨシムラスズキMOTULレーシング」のレースマシンに 二輪車始動用リチウムイオンバッテリーを提供 　エリーパワー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：吉田博一）は、この度、株式会社ヨシムラジャパン（本社：神奈川県愛甲郡、以下ヨシム...

インドネシアで着脱式可搬バッテリーと電動二輪車を用いたバッテリーシェアリングの実証研究を開始【本田技研工業】

2018年7月13日 　本田技研工業株式会社（代表取締役社長：八郷 隆弘、以下Honda）とパナソニック株式会社（代表取締役社長：津賀 一宏、以下Panasonic）は、着脱可能な可搬式バッテリー「Honda Mobile Power Pack（以下、モバイルパワーパック）」と、それを搭載する電動二輪車などの電動モビリティーを用いて、バッ...

次世代リチウムイオン電池向け材料の共同開発契約締結について【東芝】

2018年6月19日 　株式会社東芝の事業会社である東芝インフラシステムズ株式会社(社長：秋葉慎一郎、本社：神奈川県川崎市、以下、東芝インフラシステムズ)、双日株式会社(社長：藤本昌義、本社：東京都千代田区、以下、双日)および伯カンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社（Companhia Brasileira de ...

次世代電池用固体電解質の開発について【出光興産】

2018年6月15日 次世代電池用固体電解質の開発について 当社（本社：東京都千代田区、社長 木藤　俊一）は、技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター（LIBTEC)を通じ、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するEV用全固体電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクト*1 に参画します。 本取...

GMとHondaが、GMの次期バッテリーをベースとしたバッテリーコンポーネントの協業に合意【本田技研工業】

2018年6月7日 GMとHondaが、GMの次期バッテリーをベースとしたバッテリーコンポーネントの協業に合意 　ゼネラルモーターズ（以下、GM）とHondaは、両社の電気自動車投入を加速するために、バッテリーセルやモジュールを含めた次期バッテリーコンポーネントに関する協業に合意しました。 次期バッテリーコンポーネン...

リチウムイオン電池の電解液用材料の製造・販売等に関するライセンス契約を締結【日立化成】

2018年6月4日 リチウムイオン電池の電解液用材料の製造・販売等に関するライセンス契約を締結 日立化成株式会社(本社：東京都千代田区、執行役社長：丸山 寿、以下、日立化成)はこのたび、Silatronix, Inc.(本社：米国ウィスコンシン州、Chief Executive Officer：Mark Zager、以下Silatronix)との間で、同社が特許を...

セパレータを用いない新構造を採用したリチウムイオン二次電池を開発【東芝】

2018年6月4日 出力と容量を同時に高める新技術で、電池性能を向上 　当社は、リチウムイオン二次電池の絶縁体として一般的に使用されるセパレータを用いない、新構造のリチウムイオン二次電池を開発しました。電極材料の表面を樹脂製の極薄ナノファイバー膜で覆ったSkin-Coated Electrode（SCdE）を用いて、電極間...

キシダ化学と共同でマテリアルズ・インフォマティクスの有効性確認【MI-6】

2018年5月17日 キシダ化学と共同でマテリアルズ・インフォマティクスの有効性確認〜 《東京大学津田研究室、三井物産の協力により難燃性電解液の開発に成功》〜 マテリアルズ・インフォマティクス※1（以下MI）を活用した材料開発支援サービスを行うMI-6株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：木嵜　基博）は、キシ...

リチウムイオン電池用材料に関する技術開発について【関西ペイント】

2018年4月25日 　関西ペイント株式会社（本社：大阪市、石野 博社長）は、本日、リチウムイオン電池用材料に関する技術開発について記者発表を行いましたので、以下の通りお知らせします。 　現在、世の中では 2016 年 11 月に発効された「パリ協定」に基づき、地球温暖化への対応として、自然エネルギー100％の脱...