広島高速交通株式会社から“アストラムライン”の新型車両13編成（78両）を受注　三菱重工エンジニアリング、広島の公共交通に“地産地走”で貢献【三菱重工業】

2020年9月10日

◆ 運行路線と同じ広島県内で製造後、2024年度までに順次納入へ
◆ 軽量で高い耐久・リサイクル性を備え、振動と騒音を抑制して乗り心地を向上

三菱重工グループの三菱重工エンジニアリング株式会社（MHIENG、社長：寺沢賢二、本社：横浜市西区）は、広島高速交通株式会社（代表取締役社長：竹内功氏、本社：広島県広島市安佐南区）から、新交通システム7000系車両13編成（78両）を受注しました。広島県内の公共交通機関向けとして、地元の広島県三原市にある車両工場で製造して納入する“地産地走”で貢献します。

当該車両は、広島新交通1号線アストラムラインで運行している既存車両の更新向けに製作するものです。新造車の優れた走行性能や快適性、デザイン先進性などが認められ、追加受注の運びとなりました。MHIENGは2017年7月（当時は三菱重工）に、すでに7000系車両を11編成（66両）受注しています。今回の受注分も含め、アストラムラインの全24編成（144両）の受注となり、当初の計画納期を前倒しして2024年度までに順次納入していきます。なお、第1編成が2020年3月に、第2編成が同年4月に、それぞれ営業運転を開始しています。納入後はアフターサービスにも注力し、安全・安心な運行を支援します。

7000系の新型車両は、軽量で高い耐久性とリサイクル性を備えたオールダブルスキンアルミ構体を採用し、揺れを低減し乗り心地を向上させた台車のT-smover（注1）や、快適な座り心地を提供し足の投げ出しを防止するセミハイバックバケットシートのG-Fit（注2）を搭載します。さらに全車両にフリースペースを設置し、乗客の利便性の向上をはかります。

広島高速交通は、広島市などが出資して1987年に設立された新交通システム運営会社です。同社が運営するアストラムラインは、広島市中心部の本通駅から北西に位置する都市拠点・西風新都の広域公園前駅までを結んでおり、路線延長は新交通システム路線としては日本最長の18.4kmを誇っています。車体のクロームイエロー（和名：やまぶき色）は「平和、寛大、理想」という色の属性（意味）を持ち、国際平和都市・広島の公共交通として利用者に親しまれています。

新型車両は広島県の三原製作所で製造することとなります。地産地走とは、広島県で製造された車両を地元の方々に利用していただくことでMHIENGへの理解を深めていただくとともに、MHIENGも社会的責任を果たし、地域の持続的発展に貢献したいという関係者の思いを集約した表現です。

新交通システムは、道路上の空間を有効利用した中量輸送交通機関として考案されたシステムで、1981年から日本の多くの都市で導入されてきました。ゴムタイヤを用いているため、低騒音・低振動で沿線環境に優しい乗り物です。

MHIENGは、2018年に三菱重工から交通システム事業を継承し、国内はもとより海外においては米国、アジア、中東の主要ハブ空港等に豊富な納入実績を有しています。MHIENGは、今回の受注を弾みとして今後も国内外の都市交通や空港向けに営業活動を展開していきます。

注1：軽量、高耐久性、低振動、低騒音、メンテナンスの容易性を備えた台車です。
注2：快適性を追求した次世代の通勤用車両シートです。

アストラムライン向け7000系新型車両（広島高速交通（株）殿より写真提供）