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デジタル地図を活用した「事故リスク予測プラットフォーム」を構築し、既販売車に搭載可能な先進運転支援システム「Intelligent Pilot」を開発【パイオニア】
2016年11月25日
デジタル地図を活用した「事故リスク予測プラットフォーム」を構築し、
既販売車に搭載可能な先進運転支援システム「Intelligent Pilot」を開発
～東京海上日動火災保険株式会社の「ドライブエージェント パーソナル」に採用～
パイオニアは、車室空間における「総合インフォテインメント」のリーディングカンパニーを目指し、今後広がりが予想されるコネクテッドカーに向けて“次世代車載機器”と“クラウドサービス”の開発・提案を行っています。
当社はこのたび、デジタル地図を活用した独自の先読み技術により「事故リスク予測プラットフォーム」を構築し、常時通信型IoT デバイスと連携させることで運転における予防安全を実現する、既販売車に搭載可能な先進運転支援システム「Intelligent Pilot（インテリジェント パイロット）」を開発しました。本システムは、事故多発地点、ヒヤリハット※1につながる急減速多発地点などのプローブデータ※2、天候、運転傾向などから統合的に事故や危険を予測し、個々の車両が現在置かれている状況に合わせて注意喚起や警告をする先進的な運転支援を実現しています。
本システムは、東京海上日動火災保険㈱（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北沢 利文、以下「東京海上日動」）のノンフリート（個人）向け自動車保険「ドライブエージェント パーソナル」（本年11月25日発表、2017年4月から提供予定）に採用されます。
【既販売車に搭載可能な先進運転支援システム「Intelligent Pilot」活用イメージ】
■開発の背景
近年、安心・安全な自動車社会の実現に向けて、自動ブレーキをはじめとする先進運転支援システムを搭載した新車が増えています。一方で、大多数を占める既販売車に対して、事故の発生を未然に防ぐことができる安全運転支援システムを、いかに導入し広く普及させていくかが課題となっています。
そのため、国内外において、ドライブレコーダーなどから得られるセンサーデータやカメラ映像などを活用した事故実態把握、情報分析による予防安全や緊急通報システムに対応した運転支援システムが求められています。
■当社が開発した先進運転支援システム「Intelligent Pilot」の特長
1）デジタル地図を活用した先読み技術により「事故リスク予測プラットフォーム」を構築
信号やカーブなどのデジタル地図属性データに、「事故発生地点データ」や当社が蓄積してきたプローブデータから得られたヒヤリハットにつながる「急減速多発地点データ」などを重ね、時間帯や天候・災害情報、車両の走行速度や運転傾向までも加味して統合的に事故や危険を予測する、独自の「事故リスク予測プラットフォーム」を構築しています。これにより、ドライバーに対して、適切な場所、タイミングで、個々の運転状況に合わせた注意喚起や警告を行う「インテリジェントセーフティガイド」を実現しています。
【「インテリジェントセーフティガイド」イメージ】
2）既販売車へ搭載（後付）可能な常時通信型IoTデバイスを開発
・LTE 通信モジュールの搭載によりクラウドを使ったリアルタイムなサービス提供を実現
常時ネットワーク（NTT ドコモLTE 回線）に接続しているので、通信による最新ソフトウェアへの自動アップデート、データ通信を使った音声通話や映像および各種センシングデータを活用したさまざまな次世代テレマティクスサービスへの活用が可能です。
・広角車載フロントカメラと独自の画像解析技術により、安全運転支援を実現
本機内蔵の広角車載フロントカメラで撮影した画像を、独自の技術を用いて解析することで、危険な走行状況を検知して画面表示と音声で知らせる安全運転支援機能を搭載しています。また、前方を撮影・記録するドライブレコーダーとしても使用できます。衝撃検知時には前方画像の録画を行い、通信機能を活用したクラウドサービスとの連携も可能です。
・2インチ液晶ディスプレイとスピーカーを搭載し、さまざまな注意喚起や警告を画面表示と音声でわかりやすく案内
・GNSS（全地球型測位システム）、ジャイロ/加速度センサー、デジタル地図を内蔵
GNSS により、精度の高い自車位置を得ることができます。また、内蔵センサーで急加速や急減速などの運転状況を検知し、デジタル地図と連携することでさまざまな安全運転支援が可能です。
【常時通信型IoTデバイス（イメージ）】
■東京海上日動での採用事例
同社の個人向け自動車保険「ドライブエージェント パーソナル」に採用。車内に設置した端末が強い衝撃を検知するとコールセンターへ自動で事故連絡します。また、運転中の自動録画に加え、画像認識による警告や「危険地点接近警告」などの事故防止支援を行います。
当社は、同社と自動車保険向けテレマティクスサービス事業において協業しており、今後も同社のテレマティクスサービスの拡張開発を進めてまいります。
■今後の展開
本システムは、さまざまな自動車関連サービス事業者の独自サービスと連携させて、交通事故削減に取り組む幅広い業界で活用することが可能です。当社は今後、海外での事業展開も視野に自動車関連サービス事業者へ本システムの活用を提案していきます。
※1 事故には至らなかったものの飛出しなどの突発的な事象や運転中の判断ミスに「ヒヤリ」としたり、「ハッ」と
したりする事例。交通以外にも工事現場や医療現場などで広く使われている。
※2 自動車が走行した位置や車速などをネットワーク経由で蓄積したビッグデータ。統計処理などを施し個人情報が
含まれない形で活用されている。
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