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「#水素ステーション」の検索結果

シェルとトヨタ、米国カリフォルニア州で商用トラック用の大型水素ステーション建設に向けて協力【トヨタ自動車】

2018年4月20日 シェルとトヨタ、米国カリフォルニア州で商用トラック用の大型水素ステーション建設に向けて協力-州政府による800万米ドルの補助金交付候補に選定- 米国でシェルのエネルギー事業を行う「Equilon Enterprises LLC」社(以下、シェル)と、トヨタ自動車(株)の北米事業を統括するToyota Motor North Ame...

「エア・ウォーター移動式水素ステーション札幌」の開所について 【エア・ウォーター】

2018年3月26日 北海道で初めてとなる商業用の水素ステーションとして、当社が札幌市豊平区にて開所の準備を進めて おりました「エア・ウォーター移動式水素ステーション札幌」が本日より運用を開始することとなりまし たので、下記のとおり、お知らせします。 1.経 緯  当社は、北海道内で唯一、産業用の水...

工場における水素利活用を加速【トヨタ自動車】

2018年3月16日 トヨタ自動車、工場における水素利活用を加速 -元町工場に燃料電池フォークリフトを20台導入し、専用の水素ステーションを新設- トヨタ自動車(株)(以下、トヨタ)は、愛知県豊田市の元町工場に、(株)豊田自動織機製の燃料電池フォークリフト(以下、FCフォークリフト)を、3月16日までに20台導入す...

日本水素ステーションネットワーク合同会社を設立【トヨタ自動車】

2018年3月5日  トヨタ自動車株式会社(社長 : 豊田章男)、日産自動車株式会社(社長 : 西川廣人)、本田技研工業株式会社(社長 : 八郷隆弘)、JXTGエネルギー株式会社(社長 : 杉森務)、出光興産株式会社(社長 : 月岡隆)、岩谷産業株式会社(社長 : 谷本光博)、東京ガス株式会社(社長 : 広瀬道明)、...

水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を2018年春に設立【トヨタ自動車】

2017年12月12日 水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を2018年春に設立-11社が新会社設立に合意し、契約を締結- トヨタ自動車㈱(社長 : 豊田章男)、日産自動車㈱(社長 : 西川廣人)、本田技研工業㈱(社長 : 八郷隆弘)、JXTGエネルギー㈱(社長 : 杉森務)、出光興産㈱(社長 : 月岡隆)、岩谷産...

中国で車両電動化に向けた取り組みを加速【トヨタ自動車】

2017年11月17日 トヨタ、中国で車両電動化に向けた取り組みを加速-2020年にEVを導入、FCVのフィージビリティスタディの対象を商用車まで拡大- トヨタ自動車㈱(以下、トヨタ)は、中国においてトヨタブランドの電気自動車(以下、EV)を2020年に導入するとともに、燃料電池自動車(以下、FCV)のフィージビリティス...

シェル、Hondaとトヨタの協力を得て、米国カリフォルニア州で水素ステーション網を拡充【トヨタ自動車】

2017年9月13日 シェル、Hondaとトヨタの協力を得て、米国カリフォルニア州で水素ステーション網を拡充-州政府より約1,600万ドルの補助金を得て、7か所に水素充填設備を導入- シェルはHonda、トヨタの協力のもと、燃料電池自動車の普及に向け、米国カリフォルニア州北部の7か所に水素充填設備を導入する。現地8月9日...

【メルマガAEG No362 夏休み特別版】1~7月を振り返る 自動車業界注目のキーワード/企業 BEST30

※こちらに掲載されているメールマガジンは、発行日現在の情報ですのでご注意ください。   ━Automotive Engineers’Guide━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 公益社団法人自動車技術会:メルマガAEG【No362】夏休み特別版                         2017年8月10日発行 ━━━━━━━━━━━━...

岡山市に省スペース化と建設コスト圧縮が可能なパッケージ型水素ステーションを建設【岩谷産業】

2017年7月10日 岩谷産業㈱(本社:大阪・東京、社長:谷本光博、資本金:200億円)は、水素エネルギー社会の早期実現に向けて商用水素ステーションの整備に取り組んでいますが、このたび、2017年度中の完成をめざし、岡山県内初となる「(仮称)イワタニ水素ステーション 岡山南」の建設を行うこととなりました。岡山県...

民間事業者による水素ステーションの本格整備に向けた新たな協業の検討を開始します~戦略的なステーション整備を目的とする新会社設立を検討~【経済産業省】

2017年5月19日 本件の概要 燃料電池自動車(FCV)の普及拡大に向けた環境を推進するため、水素ステーション運営事業者、自動車メーカー、金融機関等の計11社が、水素ステーションの本格整備に向けた協業の検討を開始することについて、覚書を締結しました。今般の動きは、総理指示に基づき策定する水素社会の実現に向...