「#水素ステーション」の検索結果

シェルとトヨタ、米国カリフォルニア州で商用トラック用の大型水素ステーション建設に向けて協力【トヨタ自動車】

2018年4月20日 シェルとトヨタ、米国カリフォルニア州で商用トラック用の大型水素ステーション建設に向けて協力－州政府による800万米ドルの補助金交付候補に選定－ 米国でシェルのエネルギー事業を行う「Equilon Enterprises LLC」社（以下、シェル）と、トヨタ自動車(株)の北米事業を統括するToyota Motor North Ame...

「エア・ウォーター移動式水素ステーション札幌」の開所について 【エア・ウォーター】

2018年3月26日 北海道で初めてとなる商業用の水素ステーションとして、当社が札幌市豊平区にて開所の準備を進めて おりました「エア・ウォーター移動式水素ステーション札幌」が本日より運用を開始することとなりまし たので、下記のとおり、お知らせします。 １．経 緯 　当社は、北海道内で唯一、産業用の水...

工場における水素利活用を加速【トヨタ自動車】

2018年3月16日 トヨタ自動車、工場における水素利活用を加速 －元町工場に燃料電池フォークリフトを20台導入し、専用の水素ステーションを新設－ トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）は、愛知県豊田市の元町工場に、(株)豊田自動織機製の燃料電池フォークリフト（以下、FCフォークリフト）を、3月16日までに20台導入す...

日本水素ステーションネットワーク合同会社を設立【トヨタ自動車】

2018年3月5日 　トヨタ自動車株式会社（社長 ： 豊田章男）、日産自動車株式会社（社長 ： 西川廣人）、本田技研工業株式会社（社長 ： 八郷隆弘）、JXTGエネルギー株式会社（社長 ： 杉森務）、出光興産株式会社（社長 ： 月岡隆）、岩谷産業株式会社（社長 ： 谷本光博）、東京ガス株式会社（社長 ： 広瀬道明）、...

水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を2018年春に設立【トヨタ自動車】

2017年12月12日 水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を2018年春に設立－11社が新会社設立に合意し、契約を締結－ トヨタ自動車㈱（社長 ： 豊田章男）、日産自動車㈱（社長 ： 西川廣人）、本田技研工業㈱（社長 ： 八郷隆弘）、JXTGエネルギー㈱（社長 ： 杉森務）、出光興産㈱（社長 ： 月岡隆）、岩谷産...

中国で車両電動化に向けた取り組みを加速【トヨタ自動車】

2017年11月17日 トヨタ、中国で車両電動化に向けた取り組みを加速－2020年にEVを導入、FCVのフィージビリティスタディの対象を商用車まで拡大－ トヨタ自動車㈱（以下、トヨタ）は、中国においてトヨタブランドの電気自動車（以下、EV）を2020年に導入するとともに、燃料電池自動車（以下、FCV）のフィージビリティス...

シェル、Hondaとトヨタの協力を得て、米国カリフォルニア州で水素ステーション網を拡充【トヨタ自動車】

2017年9月13日 シェル、Hondaとトヨタの協力を得て、米国カリフォルニア州で水素ステーション網を拡充－州政府より約1,600万ドルの補助金を得て、7か所に水素充填設備を導入－ シェルはHonda、トヨタの協力のもと、燃料電池自動車の普及に向け、米国カリフォルニア州北部の7か所に水素充填設備を導入する。現地8月9日...

【メルマガAEG No362 夏休み特別版】1～7月を振り返る　自動車業界注目のキーワード／企業 BEST30

※こちらに掲載されているメールマガジンは、発行日現在の情報ですのでご注意ください。   ━Automotive Engineers’Guide━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 公益社団法人自動車技術会：メルマガＡＥＧ【No362】夏休み特別版 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017年8月10日発行 ━━━━━━━━━━━━...

岡山市に省スペース化と建設コスト圧縮が可能なパッケージ型水素ステーションを建設【岩谷産業】

2017年7月10日 岩谷産業㈱（本社：大阪・東京、社長：谷本光博、資本金：200億円）は、水素エネルギー社会の早期実現に向けて商用水素ステーションの整備に取り組んでいますが、このたび、2017年度中の完成をめざし、岡山県内初となる「（仮称）イワタニ水素ステーション 岡山南」の建設を行うこととなりました。岡山県...

民間事業者による水素ステーションの本格整備に向けた新たな協業の検討を開始します～戦略的なステーション整備を目的とする新会社設立を検討～【経済産業省】

2017年5月19日 本件の概要 燃料電池自動車（FCV）の普及拡大に向けた環境を推進するため、水素ステーション運営事業者、自動車メーカー、金融機関等の計11社が、水素ステーションの本格整備に向けた協業の検討を開始することについて、覚書を締結しました。今般の動きは、総理指示に基づき策定する水素社会の実現に向...