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緊急時ステアリング支援（ESA）技術を公開【TRW】
2014年6月5日
ドイツ・ホッケンハイムリンク（2014年6月4日）－世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は本日、ドイツ・ホッケンハイムリンクで開催した試乗イベントにおいて、同社が開発中の緊急時ステアリング支援（ESA）システムを搭載した試作車を公開しました。ESAは、衝突の危険がある場合に、ステアリング操舵によって衝突の回避を支援するシステムです。ESA作動時にはステアリングトルクを増加させ、衝突を回避できるよう左右に車両を誘導し、ドライバーを支援します。
ESAは、前方の道路について正確かつリアルタイムの画像を提供するTRWのビデオカメラおよびレーダーセンサーからのデータを、電動パワーステアリング（EPS）システムへ接続するインターフェイスへ統合します。
TRWの統合アクティブ・パッシブセーフティシステム担当エンジニアリングマネージャーであるカーステン・ハス（Carsten Hass）は次のように述べています。「緊急時ステアリング支援システムは、衝突回避に向けた次のステップだといえます。たとえば、ドライバーが障害物を避けるためにハンドルを切ると、ESAは最適な軌道を自動計算し、その軌道に従いながら車両を安定して走行させるためのステアリングトルクを加えます。また、いつでもESAによる制御を無効にし、ドライバー自身が車両をコントロールすることも可能です。ESAは、迅速かつ的確な衝突回避操作をサポートすることで、ドライバーの対応力を高められるように設計されています」。
TRWは、ドルトムント工科大学との共同でESAの開発を行っており、2018年モデル向けに2017年より生産開始の予定です。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2013年度の売上高は174億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、6月4日（現地時間）にドイツ・ホッケンハイムリンクで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2013年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2014年3月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、国際的な競争が当社の売上、収益性、経営状況に与える悪影響、当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、当社の大口顧客における甚大な損失や大幅な減産が当社に及ぼす悪影響、米ドルの高騰やその他の為替変動が当社の業績に与える影響、偶発負債や税制によって発生する大きな損失や費用、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、当社もしくは顧客の施設等におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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