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先進の運転支援システムを試乗イベントにて公開【TRW】
2014年6月5日
ドイツ・ホッケンハイムリンク（2014年6月4日）－世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は本日、ドイツ・ホッケンハイムリンクにて隔年で開催している試乗イベントにおいて、同社の先進的な運転支援システム（DAS）を公開するとともに、センサー技術に関する今後数年間の見通しを発表しました。
TRWのエレクトロニクス部門プロダクトプランニング担当ディレクター、アンドリュー・ワイデル（Andrew Whydell）は次のように述べています。「世界各国の政府および業界団体が、交通事故死亡者数の削減を目指す中、自動車業界では運転支援システムの活用が引き続き注目されています。一例として、ユーロNCAP（欧州の安全性能評価基準）と米国道路安全保険協会（IIHS）のそれぞれの安全評価プログラムに、今年から予防安全基準が追加されましたが、前方を監視するレーダーとビデオカメラセンサーを搭載することで新基準を満たすことができます。TRWはこれら予防安全システムの分野において最先端の技術を提供しています」。
2014年より、欧州ではユーロNCAPが自動緊急ブレーキ（AEB）および車線逸脱警報（LDW）を評価基準に加えており、北米では米国IIHSが、消費者の車選びの基準となる衝突安全性評価「トップセーフティピックプラス」の要件として、前方衝突警報（FCW）または自動緊急ブレーキの搭載を追加しました。さらに、ユーロNCAPでは、2016年から対歩行者用の自動緊急ブレーキも評価項目に採用を予定しており、今後、歩行者だけではなく自転車利用者を含む交通弱者を対象とした試験の追加も検討しています。
ワイデルはさらに次のようにコメントしています。「TRWはレーダーおよびビデオカメラシステムの分野で豊富な実績を有していますが、今後10年間でこうした技術が飛躍的に成長すると予想しています。現在、第3および第4世代のセンサーシステムの開発を進めており、これらのシステムは当面の業界のニーズに対応できるだけでなく、半自動運転および自動運転の根幹となるシステムでもあります。
ドライバーが長い時間ハンドルに触れることなく運転が可能な自動運転の実現に向けて、車両の全方位（360度）に加え、ドライバーの注意レベルもモニタリングするセンサーがまもなく搭載されるようになるでしょう。このシステムにより、ドライバーの注意が散漫している状態から車体をコントロールできる状態に戻るまで、ある一定の時間の猶予を与えることが出来るようになるのです。このためレーダーセンサーには、長距離範囲の全体的な検出機能に加えて、近距離でより幅広い視野をカバーする能力が不可欠です。また次世代ビデオカメラセンサーには、高速道路で250m以上先の車両を検知する機能と、低速運転中に周囲の状況をドライバーが把握できるようにする機能を兼ね備えたレンズが使用されることになるでしょう。TRWは、将来的な業界のニーズに対応し、すべての市場、あらゆるセグメントで自動車メーカーをサポートできる、柔軟で拡張性に優れたセンサー製品群を開発を今後も推進してまいります」。
TRWは1970年代はじめから運転支援技術の開発に取り組んでおり、2002年に初のレーダーをフォルクスワーゲン・フェートン向けに、また2008年には初のビデオカメラをランチア・デルタ向けに提供を開始しています。 TRWでは、その後、ベントレー・コンチネンタル、フォルクスワーゲン・パサート、シトロエンC4ピカソ向けにレーダーを、また日産キャシュカイ、ジープ・チェロキー、クライスラー 200、シボレー・シルバラード、ヒュンダイi40、イヴェコ・デイリーバン向けにビデオカメラを提供しています。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2013年度の売上高は174億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、6月4日（現地時間）にドイツ・ホッケンハイムリンクで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2013年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2014年3月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、国際的な競争が当社の売上、収益性、経営状況に与える悪影響、当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、当社の大口顧客における甚大な損失や大幅な減産が当社に及ぼす悪影響、米ドルの高騰やその他の為替変動が当社の業績に与える影響、偶発負債や税制によって発生する大きな損失や費用、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、当社もしくは顧客の施設等におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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