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シトロエンC4カクタス向けに革新的なルーフ・エアバッグシステムの生産を開始【TRW】
2014年4月4日
米国ミシガン州リボニア（2014年4月3日） － 世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は本日、シトロエンC4カクタス向けのルーフ・エアバッグの生産を開始したことを発表しました。TRWの新型ルーフ・エアバッグは、インストルメントパネル内に格納される従来型の乗員用エアバッグに代わる役割を果たします。加えて、内装デザインや人間工学に基づく機能性を向上させるとともに、インストルメントパネル内の省スペース化が実現できます。
TRWのエアバッグシステム部門の技術部長であるダーク・シュルツ（Dirk Schultz）は次のように述べています。 「車内インテリアに求められる要件は過去10年間で大きく変わってきました。最新のマルチメディアシステムを組み込んだり、収納スペースを広げるためにインストルメントパネル内により広いスペースが必要とされたり、運転席のスペースを広げたいといった自動車メーカーの多様なニーズへの対応が求められているのです。TRWの新型ルーフ・エアバッグシステムは、優れた拘束性能に加え、内装デザインに関する将来のニーズにも対応し、自由度の高い設計を可能とする独自性の高い製品だといえます」。
TRWのエアバッグユニットは、クッション、ガス拡散チャネル、ガスジェネレーターがハウジング内に格納され、フロントガラス上部の天井トリムの上（または下）に設置されます。作動時には、エアバッグが乗員に向かってではなく、前のフロントガラスに沿って開くことで、前部座席に座る乗員の様々な体格に対応し、優れた乗員保護機能を発揮します。また、ルーフ・エアバッグはTRWが提供するすべてのエアバッグアプリケーションと共通の構成部品を使用しており、部品の標準化と簡単なアセンブリが可能となります。
さらに、TRWのルーフ・エアバッグの新デザインは、開発効率の向上にもつながります。具体的には、インストルメントパネル内に乗員用エアバッグを格納しないことから、エアバッグの作動時に開く特殊ドアを設計、テストする必要がなくなるため、ダッシュボードの開発費用が大幅に削減されます。加えて、ルーフ・エアバッグは様々な車体構造にも適合が可能です。
TRWのPSA担当グローバル・アカウント・ディレクターのティエリー・メタイス（Thierry Metais）は次のようにコメントしています。 「この度、フランスを代表する自動車ブランド、シトロエンの新たな時代を刻む最新モデルC4カクタス向けに、TRWのルーフ・エアバッグを初めて提供できることを光栄に思います。TRWの技術を活用することで、様々な体格の乗員を保護する優れた拘束性能に加え、乗員がよりリラックスできる整然としたスペースを提供することが可能となります」。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2013年度の売上高は174億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、4月3日（現地時間）に米国ミシガン州リボニアで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2012年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2013年3月29日および6月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、米ドルの高騰やその他の外貨為替の変動が当社業績に与える影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、当社の大口顧客における甚大な損失が当社に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、製造物責任・保証・リコール請求の費用ならびに保証およびリコールへの関与に関する契約を顧客が当社にとって不利になるように変更しようとする働きかけ、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、環境・健康・安全法規に関連する費用または法的義務が当社の業績に及ぼす悪影響、当社の施設、当社の顧客もしくは納入業者の施設におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、 当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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