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第2回自動運転AIチャレンジ【自動車技術会】
2019年11月25日
第2回自動運転AIチャレンジ
2020年6月14日開催
公益社団法人自動車技術会(会長 坂本 秀行)は、2020年6月14日に、東京大学生産技術研究所附属千葉実験所(柏キャンパス)を会場として、「第2回自動運転AIチャレンジ」を開催致します。本大会は、自動車業界に関わるAIやIT技術者の発掘育成を目的として開催しています。
第1回 自動運転AIチャレンジの様子
第2回となる本大会では、「認識部門」、「制御部門」の2部門に分けて競技を行います。「認識部門」では、経済産業省主催の第2回AIエッジコンテスト上位チームに参加権を与え、同コンテストで開発した物体認識アルゴリズムをFPGAに実装し、これを自動運転ソフトウェアと連携させる競技を新たに実施します。IoTデバイス等の限られたリソースを用いての自動運転を見据えて本競技部門を設定しています。「制御部門」ではFPGAを用いず、ノートPCにインストールした既定の物体認識アルゴリズムを自動運転ソフトウェアと連携させて競技を行います。本部門の選抜は本会が実施し、本会が提供するシミュレーター(ソフトウェア)を提供、期日までにアップロードされたプログラムの精度、処理速度を評価し上位チームに参加権を与えます。参加チームは前回の4チームから2部門合計で16チームに増やす計画です。両部門ともに持ち時間制で仮想市街地のコースを自動運転で走行し、ゴール時の残り時間を争います。残り時間が多い方が高得点となります。
また、自動運転コミュニティの最前線である本イベントのキーノートセッションとして、自動運転の業界トップが集うパネルディスカッションを今年も実施予定です。その他、自動運転技術のデモンストレーションとして、会場最寄り駅の柏の葉キャンパス駅から会場間の自動運転バスによる運行を計画しています。
【大会理念】
CASEと呼ばれる新たな技術領域が自動車業界の競争の中心となる中、AIやITの技術者が不足しており、自動車業界全体で急速に必要性が高まっています。今後の自動車業界を牽引する技術者の発掘・育成の為の新たな取り組みとして、自動運転におけるAI技術を競う国際的な大会を開催します。産官学が協力して行うこの大会を起点に、自動車産業のさらなる発展に寄与する枠組みの構築を目指します。
【開催概要】
(大会名称)
第2回自動運転AIチャレンジ
Japan Automotive AI Challenge 2020
(主催)
公益社団法人自動車技術会
自動運転チャレンジ検討WG・自動運転AIチャレンジSWG
(後援)
経済産業省、東京大学生産技術研究所、東京大学モビリティ・イノベーション連携研究機構、日本自動車工業会(予定)
(開催日)
2020年6月14日(日)
(会場)
東京大学 生産技術研究所附属千葉実験所(柏キャンパス)
http://www.kashiwa.u-tokyo.ac.jp/tpp40_10.html
(来場予定者)
AI・IT技術を専攻する学生やエンジニア、自動運転技術に携わるエンジニア、自動車産業関係者、一般、学生
(来場予定者数)
500名
(入場料)
無料
(審査部門)
認識部門、制御部門の2部門
【競技内容】
現時点で想定している競技内容は以下の通りです。
競技項目 | 認識部門 | 制御部門 |
参加チーム数 | 8チーム | 8チーム |
競技概要 | AIエッジコンテストで開発した物体認識アルゴリズムをFPGA(Avnet社Ultra96)に実装し、自動運転ソフトウェアと連携、試験路上の指定のコースを走行させる | 既定の物体認識アルゴリズムを用い、自動運転ソフトウェアを制御、試験路上の指定のコースを走行させる |
使用する自動運転ソフトウェア | Autoware※ | (同左) |
使用する競技車両 | ヤマハモーターパワープロダクツ社 自動運転プラットフォーム搭載電動小型低速車両 |
(同左) |
参加募集 | コンテストサイト https://signate.jp/competitions/191 |
2020年初旬より募集開始 |
※「Autoware」は、The Autoware Foundationの登録商標です。
【スポンサー募集について】
本競技の趣旨にご賛同いただき、物品や運営資金のスポンサーとしてご支援いただける企業・団体様を募集しています。
公益社団法人 自動車技術会 育成交流課
TEL: 03-3262-8214
FAX: 03-3261-2204
Email: ikusei@jsae.or.jp
【関連リンク】
自動運転AIチャレンジ オフィシャルサイト >>
http://www.jsae.or.jp/jaaic/
第2回AIエッジコンテスト プレスリリース >>
https://www.meti.go.jp/press/2019/11/20191118003/20191118003.html
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