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半導体・電子部品関連企業向け開発ソリューションの販売において イノテック株式会社と協業を開始【東陽テクニカ】

2021年4月5日    半導体・電子部品関連企業向け開発ソリューションの販売において イノテック株式会社と協業を開始 ~ スケーラブルで安全なハードウェア・ソフトウェアの開発・管理ソリューションを提供 ~     株式会社東陽テクニカ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:...

NEDOの事業成果を集約したプラットフォームを構築 – レーザー光源や加工機を連携させ、最適な加工条件を探索 -

2021年2月22日 NEDOの事業成果を集約したプラットフォームを構築 - レーザー光源や加工機を連携させ、最適な加工条件を探索 - NEDOが2016年度から2020年度まで実施中のプロジェクト「高輝度・高効率次世代レーザー技術開発」で開発された最先端のレーザー光源や加工機を集約し、東京大学、産...

電動車普及拡大に貢献するDyフリーNd系異方性磁石粉末の高性能化に成功

2021年2月9日 電動車普及拡大に貢献するDyフリーNd系異方性磁石粉末の高性能化に成功 ~EV向け電動アクスルの更なる小型軽量化を実現~ 国立大学法人東北大学(総長:大野英男)大学院工学研究科の杉本諭教授と愛知製鋼株式会社(代表取締役社長:藤岡高広)は、加速化する電動車の普及拡大と資源問題に寄与...

CO2とケイ素化合物からポリカーボネートやポリウレタンの原料を合成

2020年11月27日 CO2とケイ素化合物からポリカーボネートやポリウレタンの原料を合成-水が副生しない新しい反応で高効率な合成を実現-   ポイント ●CO2とケイ素化合物からポリカーボネートやポリウレタンの原料を合成する触媒技術を開発 ● 水を副生しない反応プロセスで触媒が長寿命化●CO2を炭素資源とし...

リチウムイオン二次電池用無孔セパレータを創出【東レ】

2020年11月19日 リチウムイオン二次電池用無孔セパレータを創出-金属リチウム負極電池の安全化で電池容量の大幅向上に貢献-  東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、この度、リチウムイオン二次電池(LiB)用無孔セパレータの創出に成功しました。当社は本セパレータをウェアラブルデ...

ミリ波レーダーセンサーを用いた ADAS 機能評価のための、 業界初の視野角度可変ターゲットシミュレータ「ASGARD2」を発売【東陽テクニカ】

2020年10月16日 ミリ波レーダーセンサーを用いた ADAS 機能評価のための、 業界初の視野角度可変ターゲットシミュレータ「ASGARD2」を発売 “自動運転 EXPO(名古屋)”で初展示  株式会社東陽テクニカ(本社︓東京都中央区、代表取締役社長︓五味 勝)は、スウェーデンのUniqueSec AB(本社︓ヴェストラ・イェータランド...

車載コンデンサ用高耐熱・高耐電圧二軸延伸ポリプロピレンフィルム 「トレファン®新世代グレード」を開発【東レ】

2020年9月23日 車載コンデンサ用高耐熱・高耐電圧二軸延伸ポリプロピレンフィルム 「トレファン®新世代グレード」を開発-電動自動車の設計自由度や燃費の向上に貢献-  東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、この度、電動自動車(xEV)向け車載コンデンサ用高耐熱・高耐電圧二軸延伸...

東海理化とdotDがデジタルキー領域で戦略的協業

2020年9月15日 東海理化とdotDがデジタルキー領域で戦略的協業自動車で培ったキーセキュリティ技術を強みにデジタルキー事業を本格化 株式会社東海理化(本社:愛知県丹羽郡、代表取締役社長:二之夕裕美、以下、東海理化)と株式会社dotD(本社:東京都港区、代表取締役CEO:小野田久視、以下、dotD)はデジタルキー...

東京アールアンドデー、日本積層造形と金属AM事業で技術業務提携

2020年9月18日  株式会社東京アールアンドデー(本社:東京都千代田区、以下「東京R&D」)は、日本積層造形株式会社(本社:宮城県多賀城市、以下「JAMPT」)と、8月6日に技術業務提携に関する覚書を締結しました。 金属3Dプリンティング(以下AM、Additive Manufacturing)を専門とするJAMPTの技術と、自動車...

FTAに関わる原産性調査支援のための自動車業界標準システム「JAFTAS」9月より本格稼働【東京共同トレード・コンプライアンス】

2020年9月1日 株式会社東京共同トレード・コンプライアンス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:内山隆太郎、以下:東京共同トレード・コンプライアンス)は、株式会社NTTデータ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:本間 洋)と、自動車業界における自由貿易協定(以下:FTA)(注 1)の活用促進を目的に、輸...