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BASF と Nornickel、共同で電池材料市場に供給【BASFジャパン】

2018年10月23日 この資料は BASF および Nornickel が 2018 年 10 月 22 日にドイツ・ルートヴィッヒスハーフェンおよびロシア・モスクワで 発表した英語のプレスリリースを BASF ジャパンが日本語に翻訳・編集したものです。 ■ BASF、欧州初の電池材料生産拠点を発表 ■ BASF と Nornickel は、電気自動車のニーズ...

FC技術の活用による「貨物輸送のゼロ・エミッション化」を目指した米ロサンゼルス市港湾局（POLA）の新プロジェクトに参画【トヨタ自動車】

2018年9月15日 （米国時間2018年9月14日） FC技術の活用による「貨物輸送のゼロ・エミッション化」を目指した米ロサンゼルス市港湾局（POLA）の新プロジェクトに参画 ・カルフォルニア州大気資源局（CARB）が、4,100万米ドルの補助金交付候補として、本プロジェクトを選定 ・トヨタとケンワースはFC大型商用トラッ...

日本磁力選鉱とコバルト、ニッケル等のリサイクル技術を共同開発【三菱マテリアル】

2018年8月20日 日本磁力選鉱とコバルト、ニッケル等のリサイクル技術を共同開発～ xEV（電動車両）用リチウムイオン電池からレアメタルを回収 ～ 三菱マテリアル株式会社（取締役社長：小野 直樹、資本金：1,194億円）は、日本磁力選鉱株式会社（代表取締役社長：原田 信、資本金：4.4億円、以下「日本磁力選鉱」）と...

米国でFC大型商用トラックの改良型を公開【トヨタ自動車】

2018年7月31日 （米国時間2018年7月30日） トヨタ、米国でFC大型商用トラックの改良型を公開 －大気汚染対策へのさらなる貢献を目指し、加州における実証実験を拡充－ トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）の北米事業体であるToyota Motor North America, Inc.（以下、TMNA）は、現地30日、米国の研究機関であるCenter ...

大規模蓄電システムがアムステルダムのヨハン・クライフ・アレナで稼働開始【日産自動車】

2018年8月3日 欧州日産は、「日産リーフ」の内蔵蓄電池を利用した欧州で最大規模の蓄電システムが、オランダのヨハン・クライフ・アレナ スタジアムで稼働を開始しました。なお、稼働初日にはアムステルダム市会議員であるウド・コック氏により竣工式が執り行われました。 同蓄電システムは、Amsterdam Climate and ...

ヨシムラとテクニカルスポンサー契約を締結【エリーパワー】

2018年7月23日 ヨシムラとテクニカルスポンサー契約を締結鈴鹿8耐「ヨシムラスズキMOTULレーシング」のレースマシンに 二輪車始動用リチウムイオンバッテリーを提供 　エリーパワー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：吉田博一）は、この度、株式会社ヨシムラジャパン（本社：神奈川県愛甲郡、以下ヨシム...

インドネシアで着脱式可搬バッテリーと電動二輪車を用いたバッテリーシェアリングの実証研究を開始【本田技研工業】

2018年7月13日 　本田技研工業株式会社（代表取締役社長：八郷 隆弘、以下Honda）とパナソニック株式会社（代表取締役社長：津賀 一宏、以下Panasonic）は、着脱可能な可搬式バッテリー「Honda Mobile Power Pack（以下、モバイルパワーパック）」と、それを搭載する電動二輪車などの電動モビリティーを用いて、バッ...

世界初、実用サイズのプロトン導電性セラミック燃料電池セル（PCFC）の作製に成功【NEDO】

2018年7月4日 世界初、実用サイズのプロトン導電性セラミック燃料電池セル（PCFC）の作製に成功―量産プロセスにも適用可能な拡散焼結技術により実現― 　 NEDO事業において、産業技術総合研究所は、世界で初めて実用サイズのプロトン導電性セラミック燃料電池セル（PCFC）の作製に成功しました。 　PCFCは、理論的に...

次世代リチウムイオン電池向け材料の共同開発契約締結について【東芝】

2018年6月19日 　株式会社東芝の事業会社である東芝インフラシステムズ株式会社(社長：秋葉慎一郎、本社：神奈川県川崎市、以下、東芝インフラシステムズ)、双日株式会社(社長：藤本昌義、本社：東京都千代田区、以下、双日)および伯カンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社（Companhia Brasileira de ...

次世代電池用固体電解質の開発について【出光興産】

2018年6月15日 次世代電池用固体電解質の開発について 当社（本社：東京都千代田区、社長 木藤　俊一）は、技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター（LIBTEC)を通じ、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するEV用全固体電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクト*1 に参画します。 本取...