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日本の大手自動車メーカー3社に最新型電動パーキングブレーキを供給【TRW】
2014年8月4日
米国ミシガン州リボニア（2014年7月28日）－世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は、日本の大手自動車メーカー3社向けに最新型電動パーキングブレーキ（EPB）の供給を開始したことを発表しました。さらに、4社目となる自動車メーカー向けの生産開始も近々予定しています。このTRWの最新型EPBシステムは、通常時は、従来型の油圧ブレーキとして機能し、駐車時および緊急時には電動ブレーキとして機能します。
TRWの営業および事業開発部門上級副社長であるピーター・レイク（Peter Lake）は次のように述べています。「EPBシステムの制御は、機械式ではなく電気的に行われるため、様々な車載システムおよびセンサーと統合して利用することができます。例えば米国の場合、米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）の自動車安全基準FMVSS 111の改訂によって、後部バックカメラの搭載が義務化されますが、EPBシステムをビデオ信号と統合することによって、危険を検知すると自動的にブレーキをかけることが可能となります。また、EPBをABS機能を有する横滑り防止装置（ESC）と統合することにより、緊急ブレーキ時の安全性をさらに高めることができます。加えて、停止時にブレーキペダルを常時踏むことなく車体を停止位置に保持できるブレーキホールド機能や、安全かつ簡単に車両を再発進できるドライブアウェイアシスト機能も提供しており、渋滞時の運転もサポートします」。
TRWのEPBシステムは、一般的なフットペダルやハンドレバーの代わりに電気ケーブルとコントロールスイッチを使用することで車両への搭載性を簡素化するとともに、車内のインテリアデザインの自由度も高めています。EPBのコンパクトなパッケージングは、車室内の新たなスペースユーティリティの確保や、大幅な車両重量低減につながります。
TRWは、2001年に世界で初めて電動パーキングブレーキの実用化に成功、市場初となる統合型電動パーキングブレーキを投入するなど、EPBのパイオニアとして世界をリードしています。TRWは、世界全体で累計2,500万台超のEPBシステムを供給しています。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め24カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2013年度の売上高は174億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、7月28日（現地時間）に米国ミシガン州リボニアで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2013年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2014年3月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、国際的な競争が当社の売上、収益性、経営状況に与える悪影響、当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、当社の大口顧客における甚大な損失や大幅な減産が当社に及ぼす悪影響、米ドルの高騰やその他の為替変動が当社の業績に与える影響、偶発負債や税制によって発生する大きな損失や費用、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、当社もしくは顧客の施設等におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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