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新型ロータリーシートベルトプリテンショナーを発表【TRW】
2013年8月23日
米国ミシガン州リボニア（2013年8月21日）－世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は、ロータリー方式による新型アンカーシートベルトプリテンショナー（APR1）を発表しました。TRWでは、パッケージングにおいて高度な要件が求められる中、さらなる軽量化、小型化を実現した新製品APR1の導入によって、製品ポートフォリオの一層の充実を図ります。
APR1は車内への実装が容易であり、リンク用部品は不要で、車内では通常のシートベルトウェビングのみが見える形になります。APR1は3kN以上のプリテンション荷重を実現できるようにデザインされており、衝突の検出から数ミリ秒でシートベルトの一定の緩みをなくすことが可能です。
TRWでは乗員保護用のシートベルトやエアバッグなど幅広い製品を展開しており、これらの製品とAPR1を組み合わせることによって、衝突時に乗員にかかる負荷を制御し、乗員保護機能をさらに向上させることが可能です。たとえばTRWのアクティブコントロールリトラクター（ACR）やアクティブバックルリフター（ABL）と組み合わせることで、アクティブセンサーが衝突の危険性を感知すると、衝突前にシートベルトの一定の緩みをなくすことができます。
TRWの乗員安全システムのエンジニアリング担当副社長、ノーバート・カーガー（Norbert Kagerer）は次のように述べています。「APR1は、軽量、コンパクトで優れた性能を有しており、従来システムと比べ、より多くのメリットを自動車メーカーに提供することができるため、全世界から高い関心が寄せられています。APR1は、ロータリー式のデザインによってプリテンション機能が高められています。さらに、TRWならではの強みとして、APR1と他の乗員安全技術や予防安全技術を組み合わせることで、衝突を検出し、衝突の状況ごとに柔軟に対応することが可能となります」。
APR1は、欧州の複数のプラットフォーム向けに2015年に提供開始の予定です。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2012年度の売上高は164億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、8月21日（現地時間）に米国ミシガン州リボニアで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
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本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2012年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2013年3月29日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、米ドルの高騰やその他の外貨為替の変動が当社業績に与える影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、当社の大口顧客における甚大な損失が当社に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、製造物責任・保証・リコール請求の費用ならびに保証およびリコールへの関与に関する契約を顧客が当社にとって不利になるように変更しようとする働きかけ、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、環境・健康・安全法規に関連する費用または法的義務が当社の業績に及ぼす悪影響、当社の施設、当社の顧客もしくは納入業者の施設におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、 当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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