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次世代タイヤ「エアフリー」の公道実証実験を開始【ブリヂストン】
2024年2月29日
次世代タイヤ「エアフリー」の公道実証実験を開始
空気充填が要らないタイヤでモビリティを支えサステナブルに安心・安全を提供
株式会社ブリヂストンは、空気充填が要らない次世代タイヤ「エアフリー®」の実用化に向けた実証実験を3月より当社のBridgestone Innovation Park※1がある東京都小平市近郊の公道で開始します。この実証実験では「エアフリー」を実験車両に装着し、実際の使用環境により近い公道の様々な環境でエアフリーの特性や機能を検証し、今後の社会実装に向けた準備を進めて参ります。将来的には、様々なパートナーとの共創で価値を広げ、高齢化・地方の過疎化・労働不足による移動の制限といった社会課題を解決することを目指します。また、エアフリーのパンクしない特徴を最大限に活かし、タイヤの重要性がより高くなる自動運転との組み合わせで、より高い安心・安全の実現も目指して参ります。
車両装着イメージ |
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ブリヂストンは、「エアフリーコンセプト®」として2008年から空気充填の要らない次世代タイヤの開発に挑戦し続けて参りました。今回の実証実験を機に、名称もコンセプトから、社会実装を見据えた「エアフリー」へと進化させ、新たな社会価値・顧客価値の提供に向けた、「新たな種まき」として活動を強化して参ります。「エアフリー」への進化にあたっては、当社が培ってきたコアコンピタンス（強み）である「ゴムを極める」を応用した樹脂材料の素材技術と「接地を極める」技術を基盤に、これまでの研究開発を通じて得られた知見と、デジタルを駆使したシミュレーション技術などと組み合わせるともに、パートナーとの共創によるイノベーションを経て「リサイクル可能な強くてしなやかな素材の開発」と「強くてしなやかな素材の特性を最大限に活かす設計」を実現しました。
「エアフリー」は、タイヤ側面の特殊形状スポーク※2で荷重を支える事によりパンクせず、お客様に安心・安全にご使用いただけます。また、今回採用された青色スポークにより、日中から夕暮れ時まであらゆる明るさにおいて高い視認性を確保でき、安全性の向上も期待されます。さらに路面に接するゴムの部分をリトレッド※3できるのみでなく、独自開発した再生可能なスポーク部分の樹脂をリサイクルすることで、資源の効率的な活用とサーキュラーエコノミー※4の実現に貢献していきます。この「エアフリー」を用いてサステナビリティビジネスモデルに基づくバリューチェーン全体でタイヤを”より長く安心・安全に使う”という価値の創出に取り組んでいきます。
ブリヂストンは、「エアフリー」により、すべての人の安心・安全な移動・コミュニケーションに貢献することで、「Bridgestone E8 Commitment」※5で掲げる「Empowerment すべての人が自分らしい毎日を歩める社会づくりにコミットする」「Extension 人とモノの移動を止めず、さらにその革新を支えていくこと」「Ecology持続可能なタイヤとソリューションの普及を通じ、より良い地球環境を将来世代に引き継ぐこと」にコミットしていきます。
※1 イノベーションを通じて新たな価値を創造するグローバル拠点「Bridgestone Innovation Park」が本格稼働
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022042101.html
※2 地面に接地するゴムとホイールを繋ぎ、荷重を支えると共に衝撃を吸収する機能を持つ部材
※3 すり減ったタイヤを再利用するために表面（トレッド）のゴムを貼り替えること
※4 省資源で持続可能な製品の設計・生産、持続可能な消費活動、使用後の製品や資源の適切な回収、再生・再利用を通じ、資源のムダを省き、
環境破壊のリスクを低減させる経済システム
※5 「Bridgestone E8 Commitment（ブリヂストンイーエイトコミットメント）」
ブリヂストンは､「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの
実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定しました。これを未来からの信任を得ながら経営を進める
軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値（Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、
Empowerment）を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を
支えることにコミットしていきます。
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022030101.html
本件に関するお問い合わせ先
＜報道関係＞ 国内広報部 TEL：03-6836-3333
＜お客様＞ お客様相談室 TEL：0120-39-2936
以上
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