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ダカールラリー2023挑戦を「OPEN COUNTRY」でサポート【TOYO TIRE】

2022年11月14日

  

トヨタ車体のラリーチームへタイヤ供給を継続
ダカールラリー2023挑戦を「OPEN COUNTRY」でサポート

  

TOYO TIRE株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、トヨタ車体株式会社(所在地:愛知県刈谷市、社長:増井敬二氏)が運営するラリーチーム「チームランドクルーザー・トヨタオートボデー(以下、TLC)」の車両「トヨタ・ランドクルーザー」に、当社製ピックアップトラック/SUV用オフロード向けタイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」を供給し、「ダカールラリー2023」での挑戦をサポートしますので、お知らせいたします。


(TLC参戦車両:ランドクルーザー「LC300(ダカールラリー2023仕様)」)

ダカールラリーは、1979年から開催されているクロスカントリーラリー(オフロード耐久ラリー)競技です。寒冷な山岳地帯から灼熱の砂漠までさまざまに変化する環境のなかで正確なコース取りを行ない、2週間かけて走り続けることから、世界で最も過酷なモータースポーツ競技のひとつとして知られています。
本年12月31日から始まるダカールラリー2023は、サウジアラビアを西岸部から東岸部へ横断するルートで開催されます。ルート上に設けられたスペシャルステージ(競技区間)計15ヶ所(プロローグステージを含む)、約5,000kmと、その間をつなぐリエゾンセクション(移動区間)を走破し、累積走行タイムを競います。

当社が2021年からタイヤサポートを行なっているTLCは、トヨタグループのトヨタ車体が開発・生産するトヨタ・ランドクルーザーで本ラリーへ参戦するために編成したラリーチームです。1995年、前身のトヨタ・チームアラコ時代にランドクルーザー(80系)でパリ・ダカールラリーに初出場して以来、T2市販車部門で本ラリーへ参戦を続け、ダカールラリー2022で同部門9連覇を達成しました。
当社は昨年、TLCとともに培ってきたオフロードレースにおける技術と経験を生かし、ダカールラリーでの使用を想定したOPEN COUNTRY M/T-Rを開発しました。ダカールラリー2023では、ランドクルーザー「LC300(ダカールラリー2023仕様)」へ、岩場や砂漠などの荒れた路面における走破性能を追求し、耐久性と耐摩耗性の向上、環境負荷の低減を図った「OPEN COUNTRY M/T-R(ダカールラリー2023用スペック)」を供給し、TLCの市販車部門10連覇達成をサポートします。

当社は、モータースポーツ活動を通じて得られるデータや知見を商品開発に生かし、高品質、高機能なタイヤをグローバルにお届けしてまいります。

  

■OPEN CONTRY M/T-R(ダカールラリー2023用スペック)
本製品は、当社が昨年ダカールラリーでの使用を想定して開発したOPEN COUNTRY M/T-R(LT285/70R17 116/113P)をTLCがダカールラリー2023に参戦する車両・ランドクルーザー「LC300(ダカールラリー2023仕様)」に合わせて、ゴム配合、タイヤの構造をチューニングし、耐久性を向上させました。岩場や砂漠などの荒れた路面における走破性能を追求するとともに、高速走行時の衝撃によるタイヤの損傷をミニマイズするデザイン、コンパウンド、そして高剛性のビード構造を採用しています。 また、「持続可能なモビリティライフの実現」をめざす当社の方針に沿って、サステナブル素材を使用しています。タイヤを構成する部材のうち、主にトレッド、カーカスプライ、サイドウォールの部材において、バイオマス※由来のブタジエンゴムとスチレンブタジエンゴムを、また、リサイクル素材として再生ビードワイヤーを採用しています。※植物等の再生可能な材料を由来とする

  

当社は、過酷な環境下で実施されるオフロードレースへの参戦経験値をピックアップトラック・SUV向けタイヤの製品開発にフィードバックして性能を磨いています。今回のレースでは、サステナブル素材の配合・採用をさらに高め、その技術向上を図ることも目的のひとつとしています。
この取り組みは、当社グループがサステナビリティ経営におけるマテリアリティとして掲げる7項目の中でも、「持続可能なモビリティ社会の実現に寄与する」取り組みの一環としても位置づけており、次世代モビリティ社会に向けた製品・材料の開発や技術の強化、製品・原材料リサイクル技術の構築、環境負荷物質代替材料開発といったテーマの研鑽に繋げてまいります。

  

以上

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
(東京) TEL:03-5780-8158 FAX:03-5780-8159

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

  

  

  

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