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自社初の人型ロボット「CyberOne」を発表【Xiaomi Corporation】

2022年8月22日

  

Xiaomi、自社初の人型ロボット「CyberOne」を発表
スマート電気自動車における研究開発の最新進捗を公開

  

Xiaomi(シャオミ、本社:中国 北京、CEO:雷軍)は、8月11日に開催した新製品発表会にて、Xiaomi初の人型ロボット「CyberOne」を発表しました。加えて、スマート電気自動車の研究開発を進めている「シャオミ・パイロット・テクノロジー」(Xiaomi Pilot Technology)について、最新進捗状況のプレゼンテーションを行いました。

■Xiaomiテクノロジー・エコスフィアに関する自社開発の躍進
CyberOneは、昨年発表した4足歩行ロボットCyberDogに続くCyberシリーズの最新作です。人型の手足を備え、2足歩行に必要な姿勢をサポートすることができ、最大トルクは300Nmに達します。また、人間の感情を検出する機能や高度な視覚機能、現実世界の3次元仮想化にする機能などについてもデモンストレーションを行いました。 CyberOneは、身長177cm、体重52kg、腕の長さ168cmの人型ロボットです。最大で21の自由度(DoF:Degree of Freedom)に対応し、各自由度において0.5msのリアルタイム応答速度を実現し、人間の動きを完全にシミュレートすることが可能です。上肢の関節には、最大30Nmの定格出力トルクを持つ、重量わずか500gの高効率モーターを開発しました。股関節のモーターには、最大300Nmの瞬間的なピークトルクを発生させることができます。また、片手で1.5kgまでの重量を支えることができ、デモンストレーションによるプログラミングが可能です。その他にも、3次元空間の認識や、個人のジェスチャーや表情の認識も可能です。自社開発の環境認識エンジンと音声感情認識エンジン「MiAI」を搭載し、85種類の環境音と45分類の人間の感情を認識することが可能です。

■スマートEV分野の展望―2024年までに業界トップを目指し組織体制を強化へ
Xiaomiはスマート電気自動車分野への参入を発表して以来、自動運転分野を強化しています。記者会見では、Xiaomiの自動運転技術のライブロードテスト映像を披露し、高度なアルゴリズムと包括的なシナリオのリストを処理する能力を紹介しました。「Xiaomiの自動運転技術は自社開発のフルスタックアプローチを採用しており、プロジェクトは予想を超えて進展している」とXiaomiグループの創業者、会長兼CEOの雷軍(レイ・ジュン) はコメントしています。

また、Xiaomi2022年第2四半期には、研究開発費が38億人民元(約764億円)に達し、前年比22.8%増になりました。研究開発投資は2017年以降、CAGR(年平均成長率)39.7%で伸びており、2022年1年間で170億人民元(約3420億円)に達する予定です。

今後もXiaomiは、スマートフォン、ウェアラブルデバイス、スマートホームから、スマート製造、スマート電気自動車、バイオニックロボットの開発を通じ、様々な場面で常にイノベーションを探求し、進化し続けるXiaomi テクノロジー・エコスフィアを構築します。

  

Xiaomi について

Xiaomi Corporationは2010年4月に設立され、2018年7月9日(1810.HK)に香港証券取引所のメインボードに上場しました。Xiaomiは、スマートフォン、スマートハードウェア、そしてIoTプラットフォームを核とするコンシューマ電子機器とスマート製造の企業です。Xiaomiはイノベーションと品質を等しく重視しており、高品質のユーザーエクスペリエンスと効率的な運営を追及しています。当社は、世界中の誰もが革新的なテクノロジーを通じてより良い生活を楽しめるように、適正な価格で素晴らしい製品を継続的に作っています。
Xiaomiは2022年のスマートフォン出荷台数において、世界で3位[i]にランクインして おり、世界をリードするコンシューマIoTプラットフォームを確立しています。4億7800万台の スマートデバイス(スマートフォンとノートパソコンを除く)がプラットフォームに接続されています。現在、Xiaomi製品は世界中の100以上の市場[ii]で提供されています。
2019年に「Fortune Global 500」で最も若い企業としてランクインした後、2022年 8月、当社は4度目のランクインを266位で果たしました。
Xiaomiに関するより詳細な情報は、当社ブログ http://blog.mi.com/en/でご覧いただけます。

[i] 2022年第2四半期スマートフォン出荷台数において、Canalysの調査結果に基づく。
[ii] 2021年3月25日時点。

  

  

  

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