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金属技研に金属3Dプリンター「ProX DMP 320」を納入 重工業や自動車分野の部品量産用途向けに事業強化【キヤノンマーケティングジャパン】
2018年10月2日
キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：坂田正弘、以下キヤノンMJ）は、このほど金属技研株式会社（代表取締役社長：長谷川数彦、以下金属技研）に米国3D Systems（スリーディー・システムズ）社製の金属3Dプリンター「ProX DMP 320」を納入しました。これに伴い、キヤノンMJは航空・宇宙・エネルギー産業などの重工業分野や自動車分野の部品量産用途向けに金属3Dプリンター事業を強化していきます。
金属3Dプリンター「ProX DMP 320」
金属技研は、米国3D Systems社製のレーザー積層造形装置「ProX DMP 320」1台を神奈川県海老名市の神奈川工場内テクニカルセンターに新たに導入し、2018年8月1日より稼動を開始しました。
導入された造形装置は、金属技研がこれまで保有していたレーザー積層造形装置の約1.4倍の造形エリアを有しており（最大造形エリア：273×273×390mm、30mm厚ビルドプレート使用時）、大型製品の造形や複数部品の同時造形によるコスト低減が可能となります。
今回の新設備導入により、金属技研の金属積層造形事業は、レーザー積層造形装置2台および電子ビーム造形装置2台の合計4台体制となりました。金属技研は、熱源方式の違いによるメリットやデメリットを把握した上での形状提案や、積層造形のメリットを生かした最適化形状提案を行うことにより、顧客のニーズに沿った最終製品の提供や社内研究開発への適応を進めていきます。
キヤノンMJはこのたび、米国3D Systems社製の金属3Dプリンター「ProX DMP 320」を金属技研の新設備として納入し、装置の技術サポートとフィールドサービスにより稼働開始を全面的に支援します。
これに伴い、キヤノンMJは航空・宇宙・エネルギー産業などの重工業分野や自動車分野の部品量産用途向けに、米国3D Systems社製の量産用中型機「ProX DMP 320」および量産用大型機「DMP Factory 500 Solution」を中核に金属3Dプリンター事業を強化していきます。
量産用中型機「ProX DMP 320」および量産用大型機「DMP Factory 500 Solution」は金属粉末をレーザーで溶融する金属3Dプリンターです。アディティブマニュファクチュアリングという、従来の金属加工製造プロセスとは全く異なる付加製造手法により、材料の消費を最小限に抑えながら高性能、高精度、短時間に金属部品を製造することができます。従来の金属加工製造プロセスでは困難だったラティス構造や微細かつ複雑な形状の金属部品を一体の造形物として製造することが可能です。
また、真空チャンバーを搭載した本装置は、造形中の酸素濃度を25ppm以下に保つことができ、造形物のみならず材料の酸化を抑えることが可能で、高い造形品質を実現しながらも材料コストの低減に寄与します。
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