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名古屋大学と熱マネジメントに関する共同研究を加速【住友理工】
2018年6月22日
名古屋大学と熱マネジメントに関する共同研究を加速
～自動車の電動化を見据え、松尾総長と社長 松井が連携強化を再確認～
住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役 社長：松井徹）は、国立大学法人 名古屋大学（名古屋市千種区、総長：松尾清一）と結ぶ、指定共同研究制度に基づく共同研究 契約が 2 年目を迎えたことを受け、松尾総長と社長 松井が会談しましたので、お知らせいた します。会談では、今後さらに共同研究を推進し、成果を追求していくことを改めて確認。産 学が組織間で緊密に連携することで、相互の人的資源を最大限に活用し、新たなモビリティ社 会の実現に向け、効率的な研究開発を促進します。
住友理工は、名古屋大学が 2016 年 9 月に創設した指定共同研究制度を活用し、昨年 4 月 に同大学との間で、 「有機材料の熱マネジメント展開に関する共同研究」契約を締結しました。
名古屋大学からは、研究代表者を務める大学院工学研究科 小橋眞教授を筆頭に、材料バックキャストテクノロジー研究センター所属の教員を含む複数の研究者が、当社からは基盤材料 開発研究所と自動車新商品開発センターの研究員がそれぞれ参画。材料技術の熱マネジメント 展開を加速する包括的な共同研究として、材料開発や、材料の熱物性シミュレーション、特異 な材料を使った熱機能デバイス・システムの開発など、年間 4 テーマ程度を設定し、新商品 創出に必要なコア技術開発を推進しています。
今回の共同研究の背景には、自動車産業が「100 年に一度」の大変革期に直面していることがあります。特に電動化が進むと、従来の自動車が抱えてきた熱流入・熱損失によるエネルギ ー損失の課題に加え、電動車特有のバッテリーやモーターなどから発生する熱が問題となります。この管理を怠ると、電力消費率（電費）が低下するほか、空調使用時には航続距離の大幅 な低下につながるため、高効率で快適な電動車の提供には、熱マネジメント技術の向上が喫緊 の課題となっています。
19 日（火）に名古屋大学で行った会談には、 両者から計 9 名が出席。松尾総長が「新しい枠 組みでの共同研究を推進いただき、感謝申し上げ る。今後の研究成果に大変期待している」とあい さつ。社長 松井が「次の自動車に向けた技術開 発を我々が実現できるかどうかはまさに死活問 題。積極的にリソースを使わせていただき、成果 を出していきたい」と応じました。 また、本共同研究に携わる大学院工学研究科 材料デザイン工学専攻の小山敏幸教授は「組 織間という大きな枠組みでの緊密な連携により、短期間で成果に結びつく成功例となってい る」と意義を強調。 「電気自動車（EV）のキーテクノロジーは熱。電気と同じように熱を自由 にコントロールできれば、50 年後の未来を先取りすることになる」とし、さらに研究を加速 させることを確認し合いました。
2017 年度には、テーマごとに各々の技術課題の解決に取り組みました。年度末の推進協議 会では各テーマの進捗を確認し、2018 年度にさらに継続・推進するテーマ、変更するテーマ を決定しました。共同研究の成果は、早いものでは３年後の新商品の中に採用されることを目 指しています。名古屋大学と住友理工はこの産学連携をベースに、モノづくりのノウハウが集 積するこの名古屋から新たなイノベーションを創出し、次代を担うモビリティ社会の早期実現 に貢献してまいります。
＜名古屋大学 指定共同研究制度の概要＞ 産業構造の変化や国際競争激化などの社会状況を踏まえ、将来のあるべき社会像を共有しながら、民 間企業などと名古屋大学が組織間の契約を交わすもの。分野横断的な研究領域にも対応している。
住友理工について
住友理工は1929年に創業し、名古屋市中村区に本社を置くモノづくり企業です。2014年に東海ゴム工業から社名を変更しました。自動車（モビリティ）分野では、振動を制御する世界 トップシェアの防振ゴムのほか、ゴム・樹脂ホースや、ウレタン製の制遮音品・内装品を製造。自動車部品の開発で培った技術を生かし、インフラ・住環境、エレクトロニクス、ヘルス ケアの各分野でも事業を展開しています。23ヶ国106拠点に広がるグローバルネットワークを活用して、世界中の人々の安全・快適・環境に貢献する“Global Excellent Manufacturing Company”を目指しています。
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