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路上走行を想定したインテリジェントタイヤのプロトタイプを発表【日本グッドイヤー】
2018年3月15日
グッドイヤーのインテリジェントタイヤのプロトタイプは、タイヤとフリート・オペレーターとの間の最適な連携を実現できるように作られています。
（2018年3月6日 スイス ジュネーブ）
ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー（以下グッドイヤー）は、2018年のジュネーブ国際モーターショーにおいて、インテリジェントタイヤのプロトタイプを展示しました。これは、タイヤ、センサー、クラウドベースのアルゴリズムを含む完全なタイヤ情報システムで、フリート・オペレーターは、モバイルアプリを使ってリアルタイムで共有できるようになります。
「シェアードモビリティが普及し続ける中、車1台あたりの走行距離が今後数年で大幅に増加することが見込まれます。シェアードモビリティ事業者にとって、タイヤサービスの問題を積極的に管理することは、消費者体験とビジネスモデルの両方にとって重要です。」と、グッドイヤーEMEA（ヨーロッパ、中東、アフリカ）の社長、クリス・デラニー（Chris Delaney）は述べています。
グッドイヤーのインテリジェントタイヤのプロトタイプは、継続的な接続とリアルタイムのデータ共有を可能にし、より安全でコスト効率の高い、そして最大の稼働時間を実現させるタイヤ使用を実現します。
グッドイヤーのインテリジェントタイヤのセンサーは、車両およびサードパーティーの情報とともに、グッドイヤーの独自アルゴリズムにリアルタイムデータを提供します。このアルゴリズムにより、摩耗、温度、圧力を含むタイヤのIDと状態に関する情報が継続的に更新され、フリート・オペレーターと共有されます。
「タイヤの性能と摩耗情報は、タイヤの寿命、燃費、性能特性を向上させるためのメンテナンスを必要とするときにリアルタイム信号を発信します。このような先を見越したメンテナンスにより、フリート・オペレーターは、タイヤ関連および潜在的なサービス問題を正確に特定し、事前に解決することができます。」（クリス・デラニー）
シェアードモビリティ市場は、消費者のコスト削減と利便性向上の需要を踏まえて成長を続けています。2015年には、シェアードモビリティによる走行距離が全体の走行距離の4％を占めました。この数値は2030年までに25％を超えると予測されています。
「モビリティの形態が進化し続けるにつれて、消費者やフリート・オペレーターのニーズも変わってきます。グッドイヤーは、消費者やフリート・オペレーターが必要とする製品、サービス、経験を先取りして提供していきます。」（クリス・デラニー）
≪グッドイヤーについて≫
グッドイヤーは世界屈指の大手タイヤ会社です。従業員数は約6万5000人で世界21か国、47の拠点を展開しています。米国オハイオ州アクロンとルクセンブルグのコルマーベルグの2ヶ所に技術開発センターを有し、技術・性能の両面でタイヤ業界の標準を形づける最先端の製品とサービスを開発しています。グッドイヤーと製品の詳細情報はwww.goodyear.com/corporateをご覧ください。
≪日本グッドイヤー株式会社≫
日本グッドイヤー株式会社は1952年創立。国産および輸入品のグッドイヤーブランドのタイヤを、補修用タイヤ市場で販売しています。日本グッドイヤー関連会社の日本ジャイアントタイヤ株式会社は、土木建築車両用・重機用オフロードタイヤを兵庫県たつの市の工場で生産しています。又グッドイヤーは日本において航空機用タイヤのマーケティングと販売も行っています。日本グッドイヤー株式会社とその製品について、ホームページで詳しい情報がご覧頂けます。
日本グッドイヤー株式会社ホームページ
www.goodyear.co.jp/
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