「#業務提携/資本提携」の検索結果

中小型クラス油圧ショベル電動化共同実証実験開始【コマツ】

2021年1月26日 中小型クラス油圧ショベル電動化共同実証実験開始―米国プロテラ社との協業を発表― 　コマツ(社長：小川啓之)は、このたび中小型クラスの油圧ショベルの電動化（バッテリー駆動式建設機械）の実現に向け、米国のプロテラ社（会長(兼)CEO: Jack Allen）よりリチウムイオンバッテリーシステムの供給を受...

いすゞとカミンズ、中型ディーゼルエンジン及び先行技術分野での協業を合意

2021年2月5日 　いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下「いすゞ」)とカミンズ・インク(本社：Columbus, Indiana, United States、CEO兼会長：Tom Linebarger、以下「カミンズ」)は、中型ディーゼル・パワートレイン事業におけるグローバル規模での協業、及び先進先行技術分野での共同研究の...

NIO と NVIDIA、新世代の自動運転電気自動車の開発で提携

2021年1月12日 NVIDIA DRIVE Orin を活用した、NIO Adam スーパーコンピューター搭載のEV モデルの生産を 2022 年に開始 2021 年 1 月 9 日、カリフォルニア州サンタクララ — 中国のプレミアム スマート電気自動車マーケットのパイオニアである NIOは、先進的な自動運転能力を実現する NVIDIA DRIVE Orin™ システ...

石油メジャーの仏トタル社および欧州の2大学と共同研究契約を締結 バイオ燃料の研究に資する画期的な「含酸素成分分析システム」の開発へ【島津製作所】

2021年1月19日 掲載されている内容はすべて発表日当時のものです。その後予告なしに変更されることがありますのであらかじめご了承ください。 島津製作所は、仏石油メジャーのTOTAL（以下トタル社）、仏ポー大学、スペインのオビエド大学とクリーンエネルギー分野における包括的な共同研究に関する協定を締結しまし...

大型スポーツモデル「NC750X」をフルモデルチェンジし発売【本田技研工業】

2021年1月20日 　今回フルモデルチェンジを図った、マニュアルトランスミッション仕様のNC750Xと、デュアル・クラッチ・トランスミッション（DCT）仕様のNC750X Dual Clutch Transmissionは、ツーリングなどにおける走る楽しさと、日常での扱いやすさを高次元で両立させるため、「さらにアクティブな毎日へといざな...

Hondaがクルーズ・GMと、日本での自動運転モビリティサービス事業に向けた協業を行うことで基本合意【本田技研工業】

2021年1月20日 Hondaがクルーズ・GMと、日本での自動運転モビリティサービス事業に向けた協業を行うことで基本合意～年内の国内技術実証開始を目指した開発に向け、クルーズの自動運転車両を日本へ導入～ 　GMクルーズホールディングスLLC（以下、クルーズ）、ゼネラルモーターズ（以下、GM）とHondaは、2018年10月に...

北米市場における金型用表面処理事業でテイクロと技術提携【日立金属】

2021年1月12日 日立金属株式会社（以下、日立金属）は、北米市場における金型への表面処理需要に対応するために日立金属の高機能表面処理Tribec®の技術供与に関するライセンス契約を株式会社テイクロ（以下、テイクロ）と締結いたしましたので、お知らせします。 　今後、お客様は、北米市場ではテイクロ社の米国拠点...

ACCESSとドイチェ・ヴェレ、「ACCESS Twine for Car」でのコネクテッドカーへのニュース配信に向けて協業

2020年12月10日 ACCESSとドイチェ・ヴェレ、「ACCESS Twine for Car」でのコネクテッドカーへのニュース配信に向けて協業 －ドイチェ・ヴェレ、いち早くコネクテッドカー向けにデジタルニュースのストリーミング配信を提供－ ACCESS Europe GmbH（https://eu.access-company.com/）（本社：ドイツ・オーバーハウゼ...

SUBARUとKDDI、通信を活用した安心・安全なクルマづくりのためのパートナーシップを構築

2020年12月8日 SUBARUとKDDI、 通信を活用した安心・安全なクルマづくりのための パートナーシップを構築～新型レヴォーグを皮切りに、「つながる安全」を提供開始～ 　株式会社SUBARU (本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中村 知美、以下 SUBARU)とKDDI株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：髙橋 ...

パナソニックとUR都市機構が共助型モビリティサービス の実証に向けた共同研究協定を締結

2020年12月15日 　パナソニック株式会社（以下「パナソニック」という。）と独立行政法人都市再生機構（以下「ＵＲ都市機構」という。）は、令和２年12月14日に『既存の集合住宅団地における移動支援を介した共助型サービスの実証に関する共同研究協定』を締結しました。 【共同研究の概要】 　（１）目的 　...