「>#会社設立/営業所/工場開設」の検索結果

メキシコで自動車用商品の量産開始【NTN】

2014年5月15日 NTN㈱（以下、NTN）は、メキシコの新会社「NTN MANUFACTURING DE MEXICO, S.A.DE C.V.（以下、NTNメキシコ製造）」で、自動車用商品の量産を開始することを決定しましたので、お知らせします。 1． 新会社の狙い NTNは、2013年4月にスタートした2年間の中期経営計画「復活2014」において、利益を造る企...

中国テクニカルセンター新社屋披露式について【ジェイテクト】

2014年5月15日 ㈱ジェイテクトの中国テクニカルセンター 捷太格特科技研発中心（無錫）有限公司 （英語名：JTEKT Research＆Development Center（Wuxi） Co., Ltd. ）の新社屋が竣工し、本日江蘇省無錫市にて新社屋披露式を行いました。 新社屋披露式には、地元無錫市政府関係者の方々をはじめ、海外を含む自動車およ...

固体事業部のMOEMS対応製品開発、量産拠点【浜松ホトニクス】

2014年5月13日 本社工場、新13棟完成竣工式は5月14日 当社は、光半導体素子を扱う固体事業部のMOEMS技術を中心とした車載用や携帯端末機器向け光半導体素子やモジュール製品の開発と量産体制を整えるため、本社工場新13棟を建設していましたが、この度完成し、9月から稼動を開始します。 ＜MOEMS対応製品開発の概要＞...

タイにおけるスパンボンド不織布製造設備の増設について【旭化成せんい】

2014年5月14日 旭化成せんい㈱（本社：大阪市北区、社長：高梨利雄）は、このたび、タイにおけるスパンボンド不織布の製造・販売会社である　旭化成スパンボンド（タイ）（所在地：タイ国チョンブリ県シラチャ、社長：吉岡亮二、以下「AKST」）の設備増設を決定しましたのでお知らせします。新設備の生産能力は年産2万...

インド・チェンナイ近郊で高機能プラスチック生産が6月本格稼働 ～インド南部で合成樹脂コンパウンド事業に参入～【豊田通商】

2014年5月12日 豊田通商㈱（以下、豊田通商）は、豊田通商インディアおよび、日本ピグメントシンガポール、インド最大の自動車部品コングロマリットであるマザーソングループ傘下のマザーソンスミシステムスと、インド・チェンナイ近郊で、耐熱性に優れ、自動車用途として需要の高い高機能プラスチックの生産を、2014年...

タイ王国における車体製造・販売会社への資本参加についてのお知らせ【日本フルハーフ】

2014年5月12日 日本フルハーフ㈱（本社：神奈川県厚木市 代表取締役社長：上野 晃嗣）「以下NFH」は、　タイ王国トラック用車体の製造、販売会社　Mahajak Coldchain Co.,Ltd.の70％の株式を取得することを決定し、Mahajakグループと共同で事業を運営していくことに合意いたしました。去る5月8日に契約を締結しましたの...

スペイン事務所を開設【ジヤトコ】

2014年5月13日 自動車用変速機（AT・CVT）の専門メーカー、ジヤトコ㈱（社長代行：本田聖二、本社：静岡県富士市、資本金：299億3,530万円、以下 ジヤトコ）は、ジヤトコフランス スペイン事務所（以下JF スペイン事務所）の開所式を5月12日に実施しました。 JF スペイン事務所は、バルセロナに位置するNissan Technic...

メキシコに新生産拠点 ―車載用モータを起点に　北米ビジネス拡大―【シナノケンシ】

2014年5月8日 シナノケンシ㈱は、来年度下期の量産開始を目途に、精密小型モータの生産拠点としてメキシコ中央部グアナファト州への進出を決定いたしました。 メキシコ進出の目的 シナノケンシ㈱（以下シナノケンシ）は、精密モータの生産拠点としてメキシコへの進出を決定しました。工場の候補地はメキシコ中央部グ...

当社ベトナム子会社における工場増築に関するお知らせ【三谷産業】

2014年5月8日 本日開催の当社取締役会において、当社ベトナム子会社Aureole Business Components & Devices Inc.（以下ABCD社と略します）ハイズン工場の増築について決議いたしましたのでお知らせいたします。 ABCD社は、現在、ベトナム南部のドンナイ工場およびベトナム北部のハイズン工場の2拠点で主に自動車部...

欧州に新会社を設立【曙ブレーキ】

2014年5月9日 曙ブレーキ工業㈱（代表取締役社長：信元久隆　本店：東京都中央区　本社：埼玉県羽生市、以下akebono）はグローバル供給網拡充の一環として、欧州のスロバキアに製造子会社を設立いたしました。現在展開している新中期経営計画「akebono New Frontier 30-2013」の重点施策のひとつである「日米中心から日...