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最新の車線維持支援システムの生産開始を発表【TRW】
2013年12月4日
米国ミシガン州リボニア（2013年12月3日） － 世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は、欧州市場の2種類のプラットフォームを対象に、当社初となるクローズドループ制御による最新の車線維持支援（LKA）システムの生産を開始したことを発表しました。
LKAシステムは、ビデオカメラセンサーからのデータと電動パワーステアリング（EPS）の統合により、ステアリングシステムを通じて短いカウンタステアトルクを発生させることで、車体が車線を逸脱することのないようにドライバーをサポートします。
従来のLKAシステムは、車体が車線マークに近づいたときにのみ起動し、カウンタステアトルクによって走行位置の修正をサポートしていましたが、クローズドループ制御を採用したTRWのLKAシステムではステアリングの角度をより緻密に制御することが可能となり、ドライバーはこのアシスト機能にしたがってハンドル操作をすることで、車体が車線マークに近づくことなく、車線中央を走行することができます。他のすべてのLKAシステムと同様に、ドライバーはEPSシステムで発生したトルクをいつでも簡単に無効化することも可能です。
TRWのエレクトロニクス部門、プロダクトプランニング担当のアンディ・ホワイデル（Andy Whydell）は次のように述べています。「車線維持支援システムには安全性向上の大きな可能性があります。2011年度の米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）の調査では、道路からの逸脱を原因とする死者数は全体の53%に上り、また米道路安全保険協会（IIHS）は、車線逸脱の警告および車線維持支援システムによって米国内で年間7,500人以上の命を救えるという推計を発表しています。TRWの車線維持支援システムは、電動パワーステアリングにより常にドライバーが車線中央を走行できる機能をサポートしており、完全な車線中央走行システムの実現に向けた第一歩として、半自動運転機能の基盤になるといえます」。
【クローズドループ制御を採用したTRWのLKAシステム】
ステアリングの角度をより緻密に制御し、車線マークに近づくことなく車線中央を走行できるようハンドル操作をアシスト
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2012年度の売上高は164億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、12月3日（現地時間）に米国ミシガン州リボニアで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2012年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2013年3月29日および6月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、米ドルの高騰やその他の外貨為替の変動が当社業績に与える影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、当社の大口顧客における甚大な損失が当社に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、製造物責任・保証・リコール請求の費用ならびに保証およびリコールへの関与に関する契約を顧客が当社にとって不利になるように変更しようとする働きかけ、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、環境・健康・安全法規に関連する費用または法的義務が当社の業績に及ぼす悪影響、当社の施設、当社の顧客もしくは納入業者の施設におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、 当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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