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電動油圧パワーステアリングをフェラーリ社に提供 フェラーリ社初のハイブリッド車をサポート【TRW】
2013年10月15日
イタリア・トリノ（2013年10月15日） － 世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブセーフティ（予防安全）・パッシブセーフティ（乗員安全）システムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は、電動油圧パワーステアリング（EPHS）システムを、フェラーリ社初となるハイブリッド仕様の最新モデル「ラ・フェラーリ（LaFerrari）」向けに提供することを発表しました。
TRWのEPHSシステムでは、最大100kmあたり0.3リットル の燃費削減が可能になると共に、従来の油圧パワーステアリングシステムと比較して二酸化炭素排出量が1kmあたり約7g削減されます。また、TRWのEPHSは、従来の電動パワーステアリングとの比較においても燃費向上とCO2削減の点で優れています。
TRWのEPHSでは、コンパクトなモーターポンプユニット（MPU）が従来型のラックピニオン型パワーギアに接続されています。他の電動パワーステアリングシステムと同様に、EPHSも内燃機関から独立しています。
EPHSシステムは、燃費効率と快適性に優れているだけでなく、走行速度に比例したステアリング制御も提供します。この調整機能によって、EPHSシステムは様々な運転環境に柔軟に適応し、駐車時や都市部での運転時に快適な環境を提供しながら、高速走行時にも安定した操舵感を実現します。また、EPHSには他の車載サブシステムからの負荷情報に基づいてアシストレベルを変更できるオプションも用意されています。
TRWイタリアの社長、ジョルジオ・マルシアジ（Giorgio Marsiaj）は次のように述べています。
「自動車の効率性向上に対するニーズはすべての車両セグメントにおいて高まっており、TRWのEPHSテクノロジーはまさにこのトレンドに応えるものです。さらに、最新のスーパーカー、ラ・フェラーリ向けの技術開発において、当社はオフィシャルパートナーとして参画しており、フェラーリ社のような世界最高ブランドを支える当社の技術力の高さを示す一例だといえます。世界で2,000万を超える出荷実績を誇る当社のEPHSは、従来型およびハイブリッド型プラットフォームの両方において最適なソリューションとなっています。
TRWは、フェラーリ社の戦略的パートナーとして、今後も最新技術の共同開発に取り組んでまいります。今回のラ・フェラーリ向けのEPHSシステムの提供は、高級車および大衆車市場において世界的に高まる安全性へのニーズに対し、当社がソリューションを提供できることを示しています。その基盤となるのが、当社の幅広い製品ポートフォリオと拡張性に優れたモジュール式テクノロジーと製品コンセプトであり、こうした強みによって、あらゆるブランド、セグメントを通じて手頃な価格で先進の安全性を実現することが可能になります」。
今後フェラーリ社の新型モデルすべてにおいて、排ガス規制への対応として、先進の燃費向上技術が採用される予定です。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め25カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約65,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2012年度の売上高は164億ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本リリースは、10月15日（現地時間）にイタリア・トリノで発表されたリリースの日本語版です。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2012年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）や、2013年3月29日および6月28日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績が「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大きく異なるものとなる可能性があります。例えば、独占禁止法に係る調査が当社の経営、業績、キャッシュフロー、評判に与える悪影響、経済環境が当社の事業、業績、供給基盤に及ぼす悪影響、現行の事業拡大計画の失敗が事業または業績に及ぼす悪影響、供給不足に起因する顧客または当社における生産の混乱、米ドルの高騰やその他の外貨為替の変動が当社業績に与える影響、一部地域における経済的および政治的不確定要素を含め米国以外での事業に関連するリスクが当社の事業、業績または経営状況に及ぼす悪影響、当社の知的財産権の喪失が当社の事業または競争力に及ぼす悪影響、当社の大口顧客における甚大な損失が当社に及ぼす悪影響、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、当社の顧客による値下げ圧力が当社の収益性に及ぼす悪影響、製造物責任・保証・リコール請求の費用ならびに保証およびリコールへの関与に関する契約を顧客が当社にとって不利になるように変更しようとする働きかけ、政府当局の規制に起因する費用または当社事業・評判・業績に及ぼす悪影響、環境・健康・安全法規に関連する費用または法的義務が当社の業績に及ぼす悪影響、当社の施設、当社の顧客もしくは納入業者の施設におけるストライキまたはその他の労働問題が当社の事業または業績に及ぼす悪影響、 当社の情報システムの寸断が事業および業務に及ぼす悪影響、当社年次報告書（Form 10-K）および米国証券取引委員会（SEC）に提出するその他の当社書類に記載されている上述以外のリスクと不確定要素などの要因が想定されます。当社は、こうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる改訂や変更についても公開する義務を負いません。
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