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ジェイテクト社員の学術論文がNature運営のジャーナルに掲載
2023年1月24日
ジェイテクト社員の学術論文がNature運営のジャーナルに掲載
自動運転技術,スイス連邦工科大学と共同研究
株式会社ジェイテクト（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：佐藤和弘、以下「ジェイテクト」）では、研究開発本部所属の仲出知弘らによる研究論文「Haptics based multi-level collaborative steering control for automated driving」が、国際ジャーナル「Communications Engineering」に掲載されました。これはジェイテクトが強みを持つ電動パワーステアリング（EPS）の協調制御技術に関わる研究として、スイス連邦工科大学と共同で執筆した論文です。研究の成果は、ジェイテクトが昨年10月に開発発表したステアリング制御システム「Pairdriver™（ペアドライバー）」に活用される予定です。ジェイテクト社員の論文が同ジャーナルに掲載されるのは初めてです。
【Communications Engineeringとは】
英国の科学雑誌『Nature』が運営するオープンアクセスジャーナルであり、質の高い研究、レビュー、解説を掲載しています。本ジャーナルは、あらゆる工学分野の研究を対象にし、発行された研究論文は、この分野の研究にとって重要な進歩を表しています。
【論文要旨とPairdriver™への応用】
2019年2月から、ジェイテクトはスイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）のJürg Schiffmann教授およびHannes Bleuler教授らのグループと共同で、ドライバと自動運転システムの協調操舵制御技術に関する研究を重ねてきました。人間と機械（ドライバと自動運転システム）が共同で作業する環境下において人間の労力を減らしスムーズな支援を実現するためには、機械が人間にうまく適応することが理想的です。このようなロボティクス分野での適応制御の知見をEPS制御に活用することが今回の研究の目的でした。本論文ではドライバの操舵意図を自動運転中の車両の動きに反映できる制御フレームワークを構築し、さらに実車試験での検証により、提案する制御フレームワークを用いることで、より少ない労力で滑らかな協調操舵を実現できる可能性を提示しました。今回の研究内容をベースとし、より具体的なEPS制御機能である「Pairdriver™（ペアドライバー）」に活用することで、自動運転システムと運転者の意思を同調させながらより直感的かつ安全に車両を操舵することが可能になります。ジェイテクトでは引き続き、次世代の自動運転向けステアリング製品のさらなる安全性・信頼性の向上、付加価値の向上を目指してまいります。
雑誌名：「Communications Engineering」
論文タイトル：Haptics based multi-level collaborative steering control for automated driving
著者：Tomohiro Nakade (EPFL, JTEKT), Robert Fuchs (JTEKT), Hannes Bleuler (EPFL), and Jürg Schiffmann (EPFL)
DOI番号：10.1038/s44172-022-00051-2
関連リンク：
論文掲載ページ：https://www.nature.com/articles/s44172-022-00051-2
Pairdriver™とは：人中心の自動操舵制御システム「Pairdriver™」を新開発（https://www.jtekt.co.jp/news/2022/000318.html
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【筆者経歴】
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仲出 知弘（なかで ともひろ）
1990年生まれ、奈良県桜井市出身。2015年、ジェイテクト入社。研究開発本部システム創生研究部で自動運転向けステアリング制御技術の研究に携わった後、2019年に社の大学派遣制度でスイス連邦工科大学博士課程に入学。同大学応用機械設計研究室（LAMD）のメンバーらとドライバと自動運転システムの協調制御技術の共同研究に取り組む。
【今回の研究を通じて達成可能なSDGsの目標とターゲット】
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【3.6】2020年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。
【11.2】2030年までに、脆弱な立場にある人々、女性、子供、障害者及び高齢者のニーズに特に配慮し、公共交通機関の拡大などを通じた交通の安全性改善により、全ての人々に、安全かつ安価で容易に利用できる、持続可能な輸送システムへのアクセスを提供する。
【今後の展望】
これからもジェイテクトでは地球のため、世の中のため、お客様のために貢献するNo.1＆Only Oneの商品を生み出すことを目指し、積極的に人材育成への投資や独自技術の開発を進めてまいります。
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