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ボルボ・カーズ、新車を30メートルの高さから落下させ レスキューチームの活動を支援

2020年11月13日

これは、ボルボ・カーズがこれまでに実施した中で最も過酷な衝突テストであり、非常に重要なテストです。スウェーデン国内のレスキューチームは、通常ボルボ・カーズ・セーフティセンターのクラッシュテスト後の車両を使用して交通事故時の救助技術を磨いてきました。

救助隊員があらゆる事故状況に備え、通常のクラッシュテストではシミュレーションできないような、最も過酷な衝突時に発生する状況を再現するために、ボルボ・カーズは最新のボルボ車をクレーンで30メートルの高さから落下させるテストを行いました。

この方法により、例えば超高速での単独事故、高速でのトラックへの追突事故や側面からの激しい衝突事故など、非常に過酷な衝突事故を想定した場合の車体の損傷を十分に再現することができました。

このような状況では、乗員が危篤状態に陥る可能性があるため、業界で「ジョーズ・オブ・ライフ」と呼ばれる油圧式の救助器具を使用し、できるだけ早く車内から乗員を救出し、病院に搬送することが求められます。レスキューチームは、事故発生後1時間以内に患者を救出して病院に運ばなければならないという「ゴールデンアワー」の話をよくします。

モデルの異なる合計10台のボルボ車がクレーンから落下されました。落下前に、ボルボ・カーズのセーフティエンジニアたちは、想定している損傷レベルに到達させるためには、各車がどのくらいの衝撃にさらされる必要があるかを正確に計算しました。

ボルボ・カーズの交通事故調査チーム上級調査員であるホーカン・グスタフソンは、「私たちは長年にわたり、スウェーデンのレスキューサービスと密接に協力してきました。それは、すべての人にとってより安全な道路環境を実現するという同じ目標を持っているからです。私たちは、誰もが深刻な事故を経験しないことを願っていますが、すべての事故を回避できるわけではありません。そのため、深刻な事故が起きたときに命を救う方法を習得しておくことが重要なのです」と語ります。

衝突事故とその救出作業から得られたすべての知見は、調査報告書にまとめられる予定です。この報告書は、全てのレスキュー隊員が無料で利用できるようになり、得られたすべての知見からそれぞれの救命技術をさらに向上させることができるようになります。

通常、レスキューチームは、訓練用のクルマをスクラップヤードから入手します。しかし、これらのクルマは20年以上前のものであることが多く、鉄の強度、車体構造、全体的な耐久性の点で、現代の車と大きな違いがあります。その点、今回使用している新しいボルボ車は、現代の基準に合致した最も硬い鋼鉄を多用して作られています。

このため、レスキュー隊員は、新しい救出技術を開発するために、常に最新の車種に慣れ親しみ、救助プロセスを見直し、トレーニングすることが非常に重要で、これを「生死を分けるトレーニングセッション」と言い換えられます。そこでボルボ・カーズは、レスキューチームの要請を受けて、さらにステップアップすることにしたのです。

「通常、私たちはボルボ・カーズ・セーフティセンターでクルマを衝突させますが、クレーンからクルマを落下させるのは初めての試みでした。テスト後には極端な車両の変形が見られることはわかっていましたが、これはレスキューチームに極限の事故状況を再現するために行ったのです」とホーカンは述べました。

ボルボ・カー・グループ(ボルボ・カーズ)会社概要
ボルボ・カーズは、1927年に創業した高級自動車ブランドの一つです。2019年度において営業利益143億SEK(スウェーデン・クローナ)(前年:142億SEK)、売上高2,741億SEK(前年:2,527億SEK)を記録しました。2019年通期の世界販売台数は、前年比109.8%となる過去最高の705,452台(前年:642,253台)を達成しました。2019年時の正社員数は41,500人で、本社、製品開発部門、マーケティング・総務部門の主な拠点はスウェーデンのイェーテボリにあり、アジア太平洋地域本社は中国・上海にあります。主な生産拠点は、イェーテボリ(スウェーデン)、ゲント(ベルギー)、サウスカロライナ州(米国)、成都および大慶(中国)で、そのほかショブデ(スウェーデン)と張家口(中国)にエンジン工場があり、オルフストローム(スウェーデン)に車体部品工場があります。ボルボ・カーズは、新企業目標「Freedom to Move(モビリティの自由)」のもと、個々のニーズを満たせる持続可能で安全なモビリティをお客様に提供することを目指しています。この目標のもと、今後5年間での電気自動車の世界販売台数50%の達成や、収益の半分をダイレクトコンシューマービジネスで生み出すことなど、当社の多くの戦略にも反映されています。当社は2040年までにクライメートニュートラルを実現することを目標に、CO2排出量の継続的な削減に取り組んでいます。

本プレスリリースは、11月13日スウェーデン本社発の翻訳版です

  

  

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