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電気自動車「XC40 Recharge」の生産を開始【ボルボ・カー・ジャパン】
2020年10月2日
XC40 Rechargeは、これからボルボが市場に投入する数台の電気自動車（バッテリー エレクトリック ビークル＝BEV）の最初のモデルであり、本日の生産開始は、2025年までにボルボ車1台あたりのCO₂排出量を40％削減するというボルボ・カーズの目標に向けた大きな一歩となります。また同年には、ボルボ・カーズ世界販売台数の50％を電気自動車、残りをハイブリッド車にすると見込んでいます。
XC40 Rechargeに対する顧客の需要は旺盛で、現在も注文受付を続けていますが※、今年製造される予定の車両は既に完売しています。市販される最初の車両は今月下旬に欧州の顧客に納車される予定です。
顧客向け車両の生産開始は、ゲント工場で一定数のプリプロダクション車両を製造する準備期間を経て行われました。このプロセスは、すべての新型車の標準的な手順であり、生産フローを最適化し、製造されたすべての車の高い品質を確保することを目的としています。また、関連するすべての生産スタッフは、電気自動車を安全に製造するための広範なトレーニングを受けています。
「今日は、ボルボ・カーズにとっても、ここゲントの全従業員にとっても記念すべき日です」と、グローバル・インダストリー・オペレーションズの品質責任者ハビエル・ヴァレラは述べています。「ボルボがラインナップの電動化を進める中で、ゲント工場は当社のグローバルな製造ネットワークにとって先駆者となります」と述べています。
ボルボとして初めて権威ある欧州カー・オブ・ザ・イヤーを受賞したベストセラーSUV XC40の電気自動車であるXC40 Recharge は、Geely（ジーリー）グループ内で共同開発された先進的な車両プラットフォームであるコンパクト・モジュラー・アーキテクチャー（CMA）をベースにしています。
全輪駆動のXC40 Rechargeは、1回の充電で400km以上の航続距離（WLTP、Worldwide Harmonized Light Vehicle Test Procedure）と408hpの出力を発揮します。急速充電システムでは、約40分でバッテリー容量の80％まで充電することができます。
Androidを搭載した新しいインフォテインメントシステムは、これまでにないパーソナライゼーション、別次元の直観的操作性を有するGoogleアシスタント、Googleマップ、Google PlayストアなどGoogleのテクノロジーとサービスをお客様に提供します。また、XC40 Rechargeでは、より大きなソフトウェアやオペレーティングシステムのアップデートが無線で行われます。
XC40の優れた安全基準をベースにしながら、ボルボ・カーズの安全技術者は、エンジンがないことに対応するためにフロント構造を完全に再設計のうえ補強し、ボルボの高い安全要件を満たしつつ、他のボルボ車と同様の安全性を確保しています。
バッテリーパックは、車体構造の中央に埋め込まれた安全ケージで保護されています。また、車のフロアに配置することで車の重心を下げ、横転の危険性を減少させています。 車内では、機能性を追求した革新的なアプローチにより、ドアやトランクなどの収納スペースが豊富に確保されています。内燃機関を搭載していないため、ボンネット・フードの下には「フランク」と呼ばれる収納スペースが設けられています。 ※国内では2021年中の受注開始を予定しています
ボルボ・カー・グループ（ボルボ・カーズ）会社概要 ボルボ・カーズは、1927年に創業した高級自動車ブランドの一つです。2019年度において営業利益143億SEK（スウェーデン・クローナ）（前年：142億SEK）、売上高2,741億SEK（前年：2,527億SEK）を記録しました。2019年通期の世界販売台数は、前年比109.8％となる過去最高の705,452台（前年：642,253台）を達成しました。2019年時の正社員数は41,500人で、本社、製品開発部門、マーケティング・総務部門の主な拠点はスウェーデンのイエテボリにあり、アジア太平洋地域本社は中国・上海にあります。主な生産拠点は、イエテボリ（スウェーデン）、ゲント（ベルギー）、サウスカロライナ州（米国）、成都および大慶（中国）で、そのほかショブデ（スウェーデン）と張家口（中国）にエンジン工場があり、オルフストローム（スウェーデン）に車体部品工場があります。ボルボ・カーズは、新企業目標「Freedom to Move（モビリティの自由）」のもと、個々のニーズを満たせる持続可能で安全なモビリティをお客様に提供することを目指しています。この目標のもと、今後5年間での電気自動車の世界販売台数50％の達成や、収益の半分をダイレクトコンシューマービジネスで生み出すことなど、当社の多くの戦略にも反映されています。当社は2040年までにクライメートニュートラルを実現することを目標に、CO₂排出量の継続的な削減に取り組んでいます。
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