検索結果

「#本田技研工業」の検索結果

インドでの四輪事業強化について【本田技研工業】

2013年4月2日 Hondaのインドにおける四輪車生産販売会社であるホンダカーズインディア・リミテッド(本社:ウッタルプラディッシュ州グレーターノイダ 社長:金山 裕則)は、2013年4月2日に以下を発表しましたので、その内容をご案内いたします。 ご参考 Hondaのインドにおける四輪車生産販売会社であるホンダカー...

Hondaインターナビの急ブレーキ多発地点データや交通事故情報などを活用した「SAFETY MAP」を一般公開【本田技研工業】

2013年3月29日 Hondaは、インターナビから収集した急ブレーキ多発地点データと、交通事故情報および地域住民などから投稿される危険スポット情報を地図上に掲載した「SAFETY MAP」を、3月29日(金)に一般公開しました。 SAFETY MAPは、地域住民の皆様をはじめ、小・中学校や企業などの団体が地域の安全活動に活用でき...

緊急通報システムを新型「アコード ハイブリッド」より搭載開始【本田技研工業】

2013年3月29日 Hondaは、万一の事故における迅速で的確な救急救命に役立つ緊急通報システム※1を、今年夏に発売する新型「アコード ハイブリッド」用インターナビから搭載します。また、今後発売される新型車のインターナビにも順次適用します。 緊急通報システムは事故の衝撃でエアバッグが作動した際に、救急救命に...

インターナビの技術を活用した「安全運転コーチング」機能を提供【本田技研工業】

2013年3月29日 Hondaは、安全運転の実践と習得に役立つ「安全運転コーチング」機能を、今年予定している新型「フィット」の発売に合わせて提供を開始します。 四輪車がかかわる国内の人身交通事故のうち、人的要因による事故は、安全不確認など危険の過小評価によるものが全体の半分以上を占めます※1。安全運転コー...

2013年2月度 四輪車 生産・販売・輸出実績 ~海外生産、北米生産、アジア生産が2月として過去最高を記録~【本田技研工業】

2013年3月28日 生産 ・ 国内生産:自工会報告ベース(CBU)・ 海外生産:ラインオフベース速報値・ 世界生産:国内生産+海外生産・ メキシコは北米に含みます 国内販売 ・ 2月単月の主な車種の販売実績は、登録車では「フィット」12,245台(登録車名別4位)、「フリード」7,283台(登録車名別8位)、「ステップ ...

事故回避支援システム「City-Brake Active System」を含む安全装備を充実させた「Safety Package」(仮称)を設定【本田技研工業】

2013年3月29日 Hondaは、「『ぶつからないクルマ』をより多くのドライバーへ」をコンセプトに、予防安全技術の事故回避支援システム「City-Brake Active System」を開発しました。このシステムを、乗車定員保護技術であるサイドエアバッグやサイドカーテンエアバッグと合わせて、安全装備を充実させた「Safety Packag...

アキュラ新型「MDX」を2013年ニューヨークオートショーで発表【本田技研工業】

2013年3月28日 Hondaの米国現地法人であるアメリカン・ホンダモーター(本社:カリフォルニア州トーランス 社長:岩村 哲夫)は、2013年3月27日に以下を発表しましたので、その内容をご案内いたします。 <ご参考> Acuraは、2013年ニューヨークオートショー(プレスデー:2013年3月27日~28日、一般公開日:3月29日~...

二輪車安全運転教育機器「ライディングトレーナー」のソフトウェアを充実させ適用開始【本田技研工業】

2013年3月27日 Hondaは、「安全」に対する効果的な教育を目的とした、二輪車安全運転教育機器「ライディングトレーナー」のソフトウェアの充実化を図り、2月の生産モデル(海外向けを含む)から適用を開始しました。 新しいソフトウェアは、リアリティーを一段と向上させ、より現実の走行に近い感覚で危険予知・予測...

身体に障がいをお持ちの方や移送ドライバー向けの安全運転プログラム・補助装置を開発【本田技研工業】

2013年3月27日 Hondaは、身体に障がいをお持ちの方や福祉に関わるドライバーの方々が、より安心・安全に自由な移動ができるよう、車両運転時の安全性確保に向けた教育機会を提供することが必要と考え、福祉関連施設および福祉関連団体の協力のもと、Hondaのグループ会社と共同で安全運転プログラムを開発し、4月よりH...

ケニアで新二輪事業会社を設立【本田技研工業】

2013年3月27日 Hondaは、更なる市場拡大が見込めるケニアにおいて、二輪車の生産と販売機能を備えた新たな現地法人を3月25日に正式に設立しました。 生産・卸販売事業を軸に、「小さく生んで大きく育てる」を基本方針としたオペレーションを行い、品質の良い製品をお求めやすい価格で提供できるよう、グローバル調達...