2025年3月6日

　 

　 

「エコノミスト・インパクト」が世界15都市で若年層の意識調査を実施
同世代はEVを移動手段として支持

　 

　 

　 

　 

　 

日産は「エコノミスト・インパクト」に、都市部に住む若年層を対象に、モビリティの選択に関する調査を依頼しました。調査は世界15都市で行われ、3,750人が回答し、同世代が移動手段として電気自動車（EV）を支持する結果が示されました。日産はこの結果について、変化し続けるお客さまのニーズにあわせてクルマの電動化を推進し、持続可能なソリューションの提供に取り組む自社の方向性に合致するものと考えています。

　 

　 

主な調査結果：

「エコノミスト・インパクト」でアジアパシフィックにおける持続可能性の責任者を務めるリトゥ バンダリは次のように述べています。「本調査では、若年層がモビリティの未来をどのように考えているのかを探りました。なぜなら彼らの選択によってモビリティの将来が形成されるからです。調査結果は、持続可能なモビリティを普及させるには環境への貢献と、実際の利用時に優先する事項（価格や利便性、受容性など）のバランスが重要であるということを示しています。そして、公共交通機関、EV、カーシェアといったさまざまな移動手段を組み合わせ、誰もが使いやすい移動のネットワークを提供していくことが必要なのです」

日産の常務執行役員でグローバル広報を担当するラバーニヤ ワドゥガウカルは次のように述べています。 「日産はモビリティの電動化を推進し、持続可能性を高めていくことで、未来の移動手段を作り上げようとしています。本調査によって、クルマの電動化ニーズの高まりや、電動化についての認知向上の必要性を改めて確認することができました。また、長期的にEVを普及させていくためには、費用対効果の高いEVを提供し、現実に即したスムーズな移行を目指すことが重要です。日産はデータに基づく調査やイノベーションを活用しながら、電動化を選択肢の一つとしてだけではなく、未来のモビリティの中心としていきたいと考えています」

　 

　 

若年層はEVを移動手段として好む

調査回答者のうち、現在EVを所有している人の割合は23%でしたが、全体の3分の1以上が10年後にはEVを自分のクルマとして考えると回答しました。また、今後5年間でEVを運転するようになると考える回答者の割合は、新興国の都市で44%、先進国では31%でした。上海、サンパウロ、メキシコシティといった都市では、大気汚染や渋滞といった環境への懸念が深刻化し、EVへの関心が高まっています。EVの普及を左右する要因としてバッテリー性能、充電インフラやコストなどが挙げられますが、新興国の都市ではバッテリー性能について、先進国では従来のガソリン車との比較で依然として高いEVのコストを懸念する声がありました。

　 

　 

EVに対する今後の期待は、モビリティのその先へと広がる

調査回答者の40%以上が、新たなEV技術に高い期待を寄せており、EVが日々の生活を変えていく可能性を認識しています。特にEVが移動手段にとどまることなく、再生可能エネルギー由来の電気を蓄電し、外部デバイスへ給電するなど、エネルギーマネジメントに貢献できることを調査回答者の半数が理解しています。また、緊急時の電力共有といった従来のモビリティを超えるEVならではの機能については、新興国の都市の回答者がより高い期待を寄せています。

日産はよりクリーンで安全、そしてインクルーシブな世界を目指し、誰もがどこででもモビリティを利用できるようにしたいと考えています。そして、誰にとっても利用しやすく、価格競争力の高いEVを提供することを目指しています。日産は今後も充電インフラの改善、バッテリー技術の向上、費用対効果の高いEVソリューションの開発を進めていきます。充電やエネルギー貯蔵に関するイノベーション、V2X技術などを活用し、包括的で効率的なEVエネルギーエコシステムの構築を目指していきます。

日産は、世界の移動やエネルギーへのニーズに対する現実的なソリューションを提供しています。今後も将来社会に向けたソリューションの開発に引き続き注力し、より持続的で強靭なモビリティの未来に貢献していきます。

　 

*　本調査は、5大陸15都市の18歳から30歳までの都市居住者3,750人を対象に実施。 調査対象は、バンコク、コペンハーゲン、ロンドン、ロサンゼルス、マニラ、メルボルン、メキシコシティ、ニューデリー、ニューヨーク、パリ、リヤド、サンパウロ、上海、東京、トロントの15都市で均等に割り当てました

　 

　 

　 

以上

　 

　 

　 

　 

　 

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