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フォードとトヨタ自動車、スマートフォンアプリとクルマをつなげる「スマートデバイスリンク（SDL）」の業界標準化に向けたコンソーシアムを設立【トヨタ自動車】
2017年1月4日
● フォード・モーター・カンパニー（以下、フォード）とトヨタ自動車㈱（以下、トヨタ）は、スマートフォンとクル
マをつなげ、スマートフォンアプリを車内で利用するためのオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を
管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」を設立
● コンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業㈱、マツダ㈱、スズキ㈱、PSAグループ及び
Elektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーが参画。
● コンソーシアムは、より多くのお客様に、スマートフォンアプリを車内でご利用いただけるよう、SDLが自動車業界
標準となることを目指し、取り組みを進めていく。
フォードとトヨタは、スマートフォンとクルマをつなげ、車内でのアプリ操作を可能とするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」を設立する。同コンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業㈱、マツダ㈱、スズキ㈱、PSAグループ及びElektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画し、Harman、Panasonic、Pioneer、QNXが覚書にサインした。
コンソーシアムの設立にあたり、フォードのコネクティッド担当グローバルダイレクターであり、コンソーシアムのボードメンバーでもあるダグ・ヴァンダーゲンズは「革新的なサービスを提供すること、それがSDLの開発をフォードが決断した理由である。コンソーシアムの設立は、SDLが業界標準となるための重要なステップである。他企業との協調とアプリ開発者の参画により、お客様に新しいアプリ体験をもたらすことができる」と述べた。
また、トヨタの専務役員で「コネクティッドカンパニー」プレジデントの友山茂樹は「スマートフォンと車載端末との連携は、安全かつ安心してご利用いただける環境を整えることにおいて、最も重要なコネクティッドサービスの一つである。コンソーシアムを通じ、こういった思いを共有する多くの自動車メーカー、サプライヤーと協力できることを大変喜ばしく思っている」と述べた。
SDLを使用することにより、お客様は車内でのスマートフォンアプリを音声認識やナビ画面を通じて手軽に利用できるようになる。これは、アプリの開発者がSDLを用いることで、車内のナビ画面、ステアリングスイッチ、音声認識と、スマートフォンアプリを連携させることで可能となる。アプリ開発者は、お客様のためのより良いサービスの開発に集中することができ、世界中の何百万台もの車両に独自のサービス提供が可能になる。
SDLの品質やセキュリティについても、アプリ開発者と自動車メーカーが協力することで、一層の向上を図ることができ、これはお客様にとってのメリットにもつながる。また、SDLコンソーシアムに参加している企業やサプライヤーは、各社の基準を満たしたサービスを提供することができ、アプリによる車両データへのアクセスについて管理することもできる。
SDLは、2013年にフォードによって、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink™）」システムで採用されており、「アップリンク」は現在、世界で500万台を超える車両で利用可能である。また、トヨタもSDLを用いた車載システムを2018年頃に商品化する予定である。
なお、リビオ社は、オープンソースプロジェクトを管理し、SDLコンソーシアムとそのメンバーに助言を行う。
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