検索結果
「%23%E9%9B%BB%E6%B1%A0」の検索結果
次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB、約80億円の資金調達を実施【APB】
2020年3月4日 次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB株式会社（本社：東京都千代田区/代表取締役：堀江英明、以下APB）は、JFEケミカル株式会社、JXTGイノベーションパートナーズ合同会社（JXTGホールディングス株式会社のCVC）、株式会社大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事...
次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB、越前市に第一工場を設立【APB】
2020年3月2日 次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPB株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：堀江英明、以下APB）は、全樹脂電池の量産検証の開始のため、福井県越前市において用地及び建物を新たに取得いたしました。 APBでは、本工場用地及び建物の取得により、世界初の全樹脂電池の商...
固体高分子形燃料電池の効率向上を目指す【物質・材料研究機構】
2020年2月21日 固体高分子形燃料電池の効率向上を目指す電解質ポリマー膜の構造組織化による分子配向性の向上が高いプロトン伝導性を導く Title:Progress on highly-proton conductive polymer thin films withorganized structure and molecularly oriented structure 引用：Scienceand Technology of Advanced...
トヨタと豊田自動織機、ハイブリッド車用の新型電池を共同開発
2020年2月20日 トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）と株式会社豊田自動織機（以下、豊田自動織機）は、急速な拡大が予想されるハイブリッド車（HV）の開発・市場投入に対応するために、HV用の新型電池を共同で開発し、トヨタのHVへの搭載に向け、今後、車種や電池の仕様・性能等について検討を進めていきます。 ...
全固体ポリマー電池用電解質膜の高性能化に成功【日本触媒】
2020年2月13日 株式会社日本触媒（本社：大阪市中央区、社長：五嶋祐治朗、以下「日本触媒」）は、全固体リチウムポリマー電池（図１）用電解質膜の高性能化に成功しました。ポリマー電解質を用いた全固体電池は、有機溶媒を用いず高温で安定なことから、長寿命、高安全性などの特徴を有していますが、ポリマー電解質...
リチウムイオン電池用材料の新型ヤリス採用について【関西ペイント】
2020年2月6日 関西ペイント株式会社（本社：大阪府、毛利 訓士 社長）は、同社が開発したリチウムイオン電池用材料が、2020年2月10日より販売開始予定のトヨタ自動車株式会社の次世代コンパクトカー、新型『ヤリス』のHYBRID車に搭載の車載電池の材料として採用されたことをお知らせいたします。 関西ペイントグル...
企業情報 日本特殊陶業と三菱日立パワーシステムズ、燃料電池セルスタックの 製造・販売を行う合弁会社「CECYLLS（セシルス）」の設立のご案内【日本特殊陶業】
2019年7月5日 日本特殊陶業株式会社（社長：川合 尊、本社：名古屋市瑞穂区、以下NTK）と三菱日立パワーシステムズ株式会社（社長：河相 健、本社：横浜市西区、以下MHPS）は、2019年7月に固体酸化物形燃料電池（SOFC*1）の発電要素である円筒セルスタック（*2）の製造・販売を行う合弁会社の設立についての合弁契約を...
船舶向けに初の燃料電池システムを開発し、フランスの「エナジー・オブザーバー号」に搭載【トヨタ自動車】
2020年2月3日 船舶向けに初の燃料電池システムを開発し、フランスの「エナジー・オブザーバー号」に搭載－再生可能エネルギーによる世界一周の航海をトヨタの燃料電池技術がサポート－ トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）と、トヨタの欧州事業を統括するToyota Motor Europe（以下、TME）は、燃料電池（Fuel Cell...
ハイブリッド車用リチウムイオン電池の生産能力拡大について【GSユアサ】
2020年1月29日 ハイブリッド車用リチウムイオン電池の生産能力拡大について～ ブルーエナジー第二工場建設を決定 ～ 株式会社 ＧＳユアサ（社長：村尾 修、本社：京都市南区。以下、ＧＳユアサ）は、2021年以降に見込まれるハイブリッド車の需要拡大に対応するため、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の...
トヨタとパナソニック、車載用角形電池事業に関する合弁会社の設立を決定【トヨタ自動車】
2020年2月3日 トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）とパナソニック株式会社（以下、パナソニック）は、2019年1月22日に、車載用角形電池事業に関する新会社（以下、合弁会社）設立に向けた事業統合契約および合弁契約を締結して以降、合弁会社の設立に向けた準備を進めてまいりました。この度、合弁会社「プライム ...
